- 7985
- 2026/09/25
- 時価
- 7億円
- PER 予
- 23.49倍
- 2010年以降
- 赤字-68.38倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.31倍
- 2010年以降
- 0.46-3.94倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.22%
- ROE 予
- 1.34%
- ROA 予
- 0.54%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 19億8911万
- 2017年3月31日 -3.01%
- 19億2927万
個別
- 2016年3月31日
- 20億69万
- 2017年3月31日 -2.75%
- 19億4573万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2017/07/14 16:21
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7~39年
機械及び装置 7~13年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用目的のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
市場販売目的におけるソフトウェアは、見込販売数量に基づく償却額と、残存販売有効期間に基づく均等配分額との、いずれか大きい額を計上する方法を採用しております。
なお、当初における販売有効期間は、3年としております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2017/07/14 16:21 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。
2017/07/14 16:21前連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)当連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)建物及び構築物 ― 千円 12 千円 機械装置及び運搬具 ― 68 計 ― 80 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
2017/07/14 16:21前連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)当連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)土地 7,868 千円 14,846 千円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
2017/07/14 16:21前連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)当連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)建物及び構築物 4,358 千円 25,110 千円 機械装置及び運搬具 41 1,393 その他(工具、器具及び備品) 680 3,411 計 5,079 29,914 - #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりであります。2017/07/14 16:21
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/07/14 16:21
- #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (3) 財政状態の分析2017/07/14 16:21
① 流動資産・固定資産
当連結会計年度末における流動資産は、前連結会計年度末に比べ、現金及び預金が4億9千4百万円減少しましたが、売上債権が7億9千1百万円、棚卸資産が1億1千4百万円増加したこと等により、3億9千1百万円の増加となりました。 - #9 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (3) 当該資産除去債務の総額の増減2017/07/14 16:21
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 期首残高 14,080千円 14,080千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 ― ― 時の経過による調整額 ― ― - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物7~50年
機械装置及び運搬具4~13年
在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用目的のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
市場販売目的におけるソフトウェアは、見込販売数量に基づく償却額と、残存販売有効期間に基づく均等配分額との、いずれか大きい額を計上する方法を採用しております。
なお、当初における販売有効期間は、3年としております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
定額法を採用しております。
(3) 重要な繰延資産の処理方法
社債発行費は、支出時に全額費用として処理しております。2017/07/14 16:21