②当社の有形固定資産の主要設備である塗工機においては、近年、機能性の高い製品の割合が高まっており、これに応じた製造設備の改良や増設を行っております。これらの製造設備は、研究開発等による製造技術の向上及び生産体制の見直しにより設備全体の損耗が毎期、平均的に発生することに加え、成長分野における今後の需要の増加に対し積極的な設備の増強を行っていることから、全体的に安定して稼働する見込みです。
これにより、従来の方法に比べ、当事業年度の減価償却費は2,682百万円減少し、営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ2,397百万円増加しております。

2017/06/22 15:13

#4 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

②当社の有形固定資産の主要設備である塗工機においては、近年、機能性の高い製品の割合が高まっており、これに応じた製造設備の改良や増設を行っております。これらの製造設備は、研究開発等による製造技術の向上及び生産体制の見直しにより設備全体の損耗が毎期、平均的に発生することに加え、成長分野における今後の需要の増加に対し積極的な設備の増強を行っていることから、全体的に安定して稼働する見込みです。
これにより、従来の方法に比べ、当連結会計年度の減価償却費は2,685百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ2,399百万円増加しております。

2017/06/22 15:13

#5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成28年3月31日)	当連結会計年度(平成29年3月31日)
有価証券評価差額金	△253百万円	△343百万円
子会社減価償却費	△211百万円	△508百万円
連結子会社配当金	△846百万円	△460百万円

(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。

2017/06/22 15:13