興研（7963）の受取手形及び売掛金の推移 - 四半期
連結
- 2014年3月31日
- 29億7883万
- 2014年6月30日 -7.57%
- 27億5319万
- 2014年9月30日 -3.8%
- 26億4852万
- 2014年12月31日 +31.63%
- 34億8628万
- 2015年3月31日 -11.97%
- 30億6883万
- 2015年6月30日 -3.44%
- 29億6329万
- 2015年9月30日 -4.29%
- 28億3621万
- 2015年12月31日 +25.32%
- 35億5425万
- 2016年3月31日 -5.04%
- 33億7495万
- 2016年6月30日 -6.18%
- 31億6623万
- 2016年9月30日 -0.77%
- 31億4173万
- 2016年12月31日 +7.99%
- 33億9279万
- 2017年3月31日 -19.43%
- 27億3351万
- 2017年6月30日 -13.97%
- 23億5164万
- 2017年9月30日 -5.99%
- 22億1083万
- 2017年12月31日 +9.14%
- 24億1282万
- 2018年3月31日 +3.11%
- 24億8780万
- 2018年6月30日 -9.25%
- 22億5769万
- 2018年9月30日 +3.99%
- 23億4769万
- 2018年12月31日 +10.52%
- 25億9465万
- 2019年3月31日 -4.15%
- 24億8698万
- 2019年6月30日 -18.06%
- 20億3778万
- 2019年9月30日 -3.46%
- 19億6726万
- 2019年12月31日 +39.94%
- 27億5307万
- 2020年3月31日 -8.44%
- 25億2059万
- 2020年6月30日 +1.7%
- 25億6351万
- 2020年9月30日 -14.9%
- 21億8150万
- 2020年12月31日 +23.76%
- 26億9972万
- 2021年3月31日 -6.57%
- 25億2227万
- 2021年6月30日 -11.14%
- 22億4120万
- 2021年9月30日 -3.61%
- 21億6019万
- 2021年12月31日 +38.3%
- 29億8761万
- 2022年3月31日 -13.72%
- 25億7769万
- 2022年6月30日 -5.15%
- 24億4499万
- 2022年9月30日 -5.1%
- 23億2018万
- 2022年12月31日 +35.17%
- 31億3623万
- 2023年3月31日 -27.03%
- 22億8839万
- 2023年6月30日 -15.9%
- 19億2444万
- 2023年9月30日 +7.92%
- 20億7695万
- 2023年12月31日 +33.69%
- 27億7675万
- 2024年3月31日 -29.54%
- 19億5655万
- 2024年6月30日 -1.09%
- 19億3523万
- 2024年9月30日 -15.46%
- 16億3609万
- 2024年12月31日 +89.48%
- 31億6万
- 2025年3月31日 -36.56%
- 19億6672万
- 2025年6月30日 -15.96%
- 16億5284万
- 2025年9月30日 -2.95%
- 16億415万
個別
- 2010年12月31日
- 32億1936万
- 2011年3月31日 -10.96%
- 28億6655万
- 2011年6月30日 +6.02%
- 30億3909万
- 2011年9月30日 -8.94%
- 27億6737万
- 2011年12月31日 +43.06%
- 39億5905万
- 2012年3月31日 -12.07%
- 34億8111万
- 2012年6月30日 -12.51%
- 30億4571万
- 2012年9月30日 -9.57%
- 27億5429万
- 2012年12月31日 +18.46%
- 32億6264万
- 2013年3月31日 -11.42%
- 28億8998万
- 2013年6月30日 -7.68%
- 26億6799万
- 2013年9月30日 -6.15%
- 25億387万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (資産)2023/08/08 15:00
当第2四半期連結会計期間末の資産合計は、209億75百万円(前連結会計年度末205億68百万円)となり4億7百万円増加いたしました。これは主に、流動資産が受取手形及び売掛金の減少に対し、現金及び預金、電子記録債権の増加等により6億30百万円増加したこと等によるものです。
(負債)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
