- 7963
- 2026/10/08
- 時価
- 94億円
- PER 予
- 10.78倍
- 2009年以降
- 6.59-97.88倍
(2009-2025年) - PBR
- 0.65倍
- 2009年以降
- 0.42-2.1倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 1.89%
- ROE 予
- 6.03%
- ROA 予
- 3.88%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
興研(7963)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2014年6月30日
- 2億6848万
- 2014年12月31日 +95.02%
- 5億2358万
- 2015年6月30日 -53.05%
- 2億4583万
- 2015年12月31日 +107.18%
- 5億931万
- 2016年6月30日 -46.1%
- 2億7450万
- 2016年12月31日 +102.71%
- 5億5644万
- 2017年6月30日 -38.94%
- 3億3976万
- 2017年12月31日 +93.16%
- 6億5628万
- 2018年6月30日 -56.18%
- 2億8756万
- 2018年12月31日 +121.15%
- 6億3594万
- 2019年6月30日 -32.79%
- 4億2739万
- 2019年12月31日 +94.29%
- 8億3038万
- 2020年6月30日 -50.52%
- 4億1089万
- 2020年12月31日 +96.78%
- 8億855万
- 2021年6月30日 -50.57%
- 3億9968万
- 2021年12月31日 +99.96%
- 7億9921万
- 2022年6月30日 -51.8%
- 3億8525万
- 2022年12月31日 +102.44%
- 7億7992万
- 2023年6月30日 -50.53%
- 3億8581万
- 2023年12月31日 +96.31%
- 7億5739万
- 2024年6月30日 -52.54%
- 3億5949万
- 2024年12月31日 +109.7%
- 7億5386万
- 2025年6月30日 -53.19%
- 3億5291万
- 2025年12月31日 +116.07%
- 7億6255万
- 2026年6月30日 -56.44%
- 3億3215万
個別
- 2008年12月31日
- 4億6540万
- 2009年12月31日 +5.73%
- 4億9207万
- 2010年12月31日 -6.67%
- 4億5927万
- 2011年12月31日 +9.73%
- 5億398万
- 2012年12月31日 +4.51%
- 5億2669万
- 2013年12月31日 -9.16%
- 4億7843万
- 2015年12月31日 +6.45%
- 5億931万
- 2016年12月31日 +9.25%
- 5億5644万
- 2017年12月31日 +17.94%
- 6億5628万
- 2018年12月31日 -3.1%
- 6億3594万
- 2019年12月31日 +30.57%
- 8億3038万
- 2020年12月31日 -2.63%
- 8億855万
- 2021年12月31日 -1.15%
- 7億9921万
- 2022年12月31日 -2.41%
- 7億7992万
- 2023年12月31日 -2.89%
- 7億5739万
- 2024年12月31日 -0.47%
- 7億5386万
- 2025年12月31日 +1.15%
- 7億6255万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※4 研究開発費の総額2026/03/25 15:00
一般管理費に含まれる研究開発費 - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次の通りであります。2026/03/25 15:00
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 給料手当 998,190千円 1,041,419千円 研究開発費 753,860千円 762,553千円 賞与引当金繰入額 235,307千円 284,544千円 - #3 研究開発活動
- 6【研究開発活動】2026/03/25 15:00
当社の研究開発は、当社の事業領域である『クリーン、ヘルス、セーフティ』に対し、自由で独創的な技術開発と社会に有用な発展応用を目指して活動しております。そして未来技術の基礎開発・応用開発においてプロジェクトチームを含むマトリクス型の研究開発体制を敷いております。研究開発担当人員は68名、当連結会計年度の研究開発費は、総額762百万円であります。なお、当社グループの研究開発活動は、各セグメントに共通するものであるため、セグメント別の記載は行っておりません。
当連結会計年度中に開発し発売した主な製品は以下の通りです。