建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 7～50年
機械及び装置 9年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)長期前払費用
定額法を採用しております。
(4)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/03/23 15:28

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次の通りであります。

	前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)	当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物及び構築物	2,452千円	0千円
機械装置及び運搬具その他	576千円0千円	1千円13千円

2016/03/23 15:28

#3 固定資産除売却損の注記

※2.固定資産除売却損の内訳は次の通りであります。

前事業年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)		当事業年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物	2,452千円	建物	0千円
機械及び装置	576千円	機械及び装置	1千円

2016/03/23 15:28

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次の通りであります。

	前連結会計年度(平成26年12月31日)	当連結会計年度(平成27年12月31日)
建物	750,177千円	713,247千円
土地	2,996,037千円	4,021,432千円

担保付債務は、次の通りであります。

2016/03/23 15:28

#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(注)1.建物の減価償却累計額には、資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額が含まれております。
2.当期増加額のうち、主なものは、次の通りであります。

2016/03/23 15:28

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は、定率法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 7～50年
機械及び装置 5～9年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/03/23 15:28