建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 7～50年
機械及び装置 9年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)長期前払費用
定額法を採用しております。
(4)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/03/12 15:00

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内容は次の通りであります。

	前連結会計年度(自 2017年1月1日至 2017年12月31日)	当連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)
建物及び構築物	0千円	2,589千円
機械装置及び運搬具その他	62千円4千円	20千円1,316千円

2019/03/12 15:00

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次の通りであります。

	前連結会計年度(2017年12月31日)	当連結会計年度(2018年12月31日)
建物	647,927千円	2,213,397千円
土地	4,021,432千円	4,135,155千円

担保付債務は、次の通りであります。

2019/03/12 15:00

#4 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(注)1.建物の減価償却累計額には、資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額が含まれております。
2.建物の主な当期増加額は、先進技術センター2,319,638千円であります。

2019/03/12 15:00

#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

b.資金需要
運転資金需要のうち主なものは、原材料及び貯蔵品の購入のほか、製造費、営業費用及び法人税等の支払等によるものであります。投資の目的とした資金需要の主なものは、建物、機械設備等の購入など設備投資です。
c.財務政策

2019/03/12 15:00

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は、定率法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 7～50年
機械及び装置 5～9年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/03/12 15:00