有価証券報告書-第49期(平成26年10月21日-平成27年10月20日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物
建物については定率法、ただし平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
構築物については当社は定率法、連結子会社は定額法を採用しております。
その他
定率法、ただし国内連結子会社は機械装置については定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。