建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
機械及び装置 8年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/07/05 13:05

#2 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物	46千円		369千円
構築物	645		-

2019/07/05 13:05

#3 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
建物(東京都目黒区) 365,684千円
建物(東京都港区) 400,000千円
機械及び装置(本社工場) 164,809千円
土地(東京都目黒区) 616,030千円
土地(東京都港区) 1,468,538千円2019/07/05 13:05

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/07/05 13:05