エムケー精工(5906)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年6月20日
- 5960万
- 2011年9月20日 +384.51%
- 2億8880万
- 2011年12月20日 +193.1%
- 8億4649万
- 2012年3月20日 -17.83%
- 6億9557万
- 2012年6月20日 -78.87%
- 1億4699万
- 2012年9月20日 +212.59%
- 4億5950万
- 2012年12月20日 +83.27%
- 8億4211万
- 2013年3月20日 +3.36%
- 8億7044万
- 2013年6月20日 -78.22%
- 1億8959万
- 2013年9月20日 +125.49%
- 4億2751万
- 2013年12月20日 +98.79%
- 8億4985万
- 2014年3月20日 -10.2%
- 7億6314万
- 2014年6月20日 -72.65%
- 2億875万
- 2014年9月20日 +57.34%
- 3億2845万
- 2014年12月20日 +168.69%
- 8億8252万
- 2015年3月20日 +6.23%
- 9億3749万
- 2015年6月20日 -69.87%
- 2億8249万
- 2015年9月20日 +9.65%
- 3億977万
- 2015年12月20日 +112.64%
- 6億5870万
- 2016年3月20日 -76.32%
- 1億5595万
- 2016年6月20日
- -3377万
- 2016年9月20日
- 1億7078万
- 2016年12月20日 +351.01%
- 7億7026万
- 2017年3月20日 +10.38%
- 8億5020万
- 2017年6月20日 -90.22%
- 8314万
- 2017年9月20日 +409.83%
- 4億2390万
- 2017年12月20日 +99.37%
- 8億4514万
- 2017年12月21日 -0.02%
- 8億4500万
- 2018年3月20日 -49.08%
- 4億3025万
- 2018年6月20日 -79.55%
- 8797万
- 2018年9月20日 +432.12%
- 4億6815万
- 2018年12月20日 +93.9%
- 9億775万
- 2019年3月20日 -29.13%
- 6億4336万
- 2019年6月20日 -81.43%
- 1億1945万
- 2019年9月20日 +209.02%
- 3億6914万
- 2019年12月20日 +158.38%
- 9億5379万
- 2020年3月20日 -85.69%
- 1億3650万
- 2020年6月20日 +117.16%
- 2億9643万
- 2020年9月20日 +129.11%
- 6億7915万
- 2020年12月20日 +85.71%
- 12億6126万
- 2021年3月20日 -41.76%
- 7億3455万
- 2021年6月20日 -58.86%
- 3億219万
- 2021年9月20日 +90.37%
- 5億7528万
- 2021年12月20日 +45.14%
- 8億3498万
- 2022年3月20日 -33.54%
- 5億5489万
- 2022年6月20日 -72.02%
- 1億5524万
- 2022年9月20日 +457.52%
- 8億6550万
- 2022年12月20日 +96.8%
- 17億330万
- 2023年3月20日 -18.45%
- 13億8896万
- 2023年6月20日 -79.66%
- 2億8252万
- 2023年9月20日 +293.36%
- 11億1135万
- 2023年12月20日 +81.26%
- 20億1448万
- 2023年12月31日 -0.02%
- 20億1400万
- 2024年3月20日 -31.78%
- 13億7389万
- 2024年6月20日 -49.2%
- 6億9797万
- 2024年9月20日 +88.05%
- 13億1256万
- 2024年12月20日 +30.23%
- 17億931万
- 2025年3月20日 +2.87%
- 17億5832万
- 2025年6月20日 -91.28%
- 1億5333万
- 2025年9月20日 +785.38%
- 13億5762万
- 2025年12月20日 +88.88%
- 25億6431万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/06/12 13:50
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- 数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。2025/06/12 13:50
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
ハ 小規模企業等における簡便法の採用