無形固定資産
連結
- 2019年12月31日
- 2億3431万
- 2020年12月31日 +86.31%
- 4億3653万
個別
- 2019年12月31日
- 7322万
- 2020年12月31日 +292.37%
- 2億8730万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)により償却しております。2021/03/30 12:45 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2021/03/30 12:45
投資活動の結果支出した資金は704百万円となりました。これは有形固定資産の取得による支出227百万円、無形固定資産の取得による支出182百万円、投資有価証券の取得による支出331百万円などの資金の減少が主な要因です。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
(イ)商品及び製品・仕掛品
主に総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(ロ)原材料
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定額法を採用しております。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、法人税法に規定する旧定額法を採用しております。2021/03/30 12:45 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
・商品及び製品・仕掛品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
・原材料
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法を採用しております。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、法人税法に規定する旧定額法を採用しております。2021/03/30 12:45 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)により償却しております。
主な借地権の償却期間は、34年であります。2021/03/30 12:45