建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
アミューズメント施設機器 3～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、オンラインコンテンツについては見積サービス提供期間(2～3年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。ただし、リース契約上に残価保証の取決めのある場合においては、当該残価保証額を残存価額としております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、従来どおりの賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/17 9:41

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※2 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	34百万円	75百万円
工具、器具及び備品	56百万円	15百万円

2014/06/17 9:41

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産および担保付債務は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物	3,806百万円	1,767百万円
土地	3,314百万円	2,341百万円

2014/06/17 9:41

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外については定率法を採用しております。ただし、在外連結子会社については一部の子会社を除き定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2014/06/17 9:41