構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 0
- 2009年3月31日
- 100万
- 2010年3月31日 ±0%
- 100万
- 2011年3月31日 ±0%
- 100万
- 2012年3月31日 ±0%
- 100万
- 2013年3月31日 ±0%
- 100万
- 2014年3月31日 +700%
- 800万
- 2015年3月31日 -12.5%
- 700万
- 2016年3月31日 ±0%
- 700万
- 2017年3月31日 -14.29%
- 600万
- 2018年3月31日 -16.67%
- 500万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 7600万
- 2020年3月31日 -7.89%
- 7000万
- 2021年3月31日 -10%
- 6300万
- 2022年3月31日 -9.52%
- 5700万
- 2023年3月31日 +10.53%
- 6300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/21 11:51
建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外については定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用し、在外連結子会社については一部の子会社を除き定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産除売却損の注記（連結）
- ※5 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。2023/06/21 11:51
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 2 百万円 1 百万円 機械装置及び運搬具 △1 百万円 0 百万円 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/21 11:51
建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外については定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。