- 6417
- 2026/10/09
- 時価
- 4742億円
- PER 予
- 10.18倍
- 2010年以降
- 4.15-199.32倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.64倍
- 2010年以降
- 0.56-2.43倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.85%
- ROE 予
- 16.15%
- ROA 予
- 13.91%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
三共(6417)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 補給機器関連事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 9億9500万
- 2013年6月30日 -87.54%
- 1億2400万
- 2013年9月30日 +60.48%
- 1億9900万
- 2013年12月31日 +131.16%
- 4億6000万
- 2014年3月31日 +46.52%
- 6億7400万
- 2014年6月30日 -95.1%
- 3300万
- 2014年9月30日 +245.45%
- 1億1400万
- 2014年12月31日 +174.56%
- 3億1300万
- 2015年3月31日 +41.21%
- 4億4200万
- 2015年6月30日 -81%
- 8400万
- 2015年9月30日 +70.24%
- 1億4300万
- 2015年12月31日 +134.97%
- 3億3600万
- 2016年3月31日 +8.93%
- 3億6600万
- 2016年6月30日 -92.08%
- 2900万
- 2016年9月30日 +10.34%
- 3200万
- 2016年12月31日 +718.75%
- 2億6200万
- 2017年3月31日 +27.1%
- 3億3300万
- 2017年6月30日 -80.18%
- 6600万
- 2017年9月30日 +221.21%
- 2億1200万
- 2017年12月31日 +78.77%
- 3億7900万
- 2018年3月31日 +19.53%
- 4億5300万
- 2018年6月30日 -91.83%
- 3700万
- 2018年9月30日 +118.92%
- 8100万
- 2018年12月31日 +335.8%
- 3億5300万
- 2019年3月31日 +13.31%
- 4億
- 2019年6月30日 -78%
- 8800万
- 2019年9月30日 +70.45%
- 1億5000万
- 2019年12月31日 +56.67%
- 2億3500万
- 2020年3月31日 +38.72%
- 3億2600万
- 2020年6月30日
- -2200万
- 2020年9月30日 -154.55%
- -5600万
- 2020年12月31日
- -5200万
- 2021年3月31日 -71.15%
- -8900万
- 2021年6月30日
- -2200万
- 2021年9月30日 -104.55%
- -4500万
- 2021年12月31日
- 8900万
- 2022年3月31日 +29.21%
- 1億1500万
- 2022年6月30日
- -1200万
- 2022年9月30日
- 400万
- 2022年12月31日 +999.99%
- 6億3300万
- 2023年3月31日 +17.22%
- 7億4200万
- 2023年6月30日 -19.81%
- 5億9500万
- 2023年9月30日 +86.39%
- 11億900万
- 2023年12月31日 +38.05%
- 15億3100万
- 2024年3月31日 +3.33%
- 15億8200万
- 2024年9月30日 -32.11%
- 10億7400万
- 2025年3月31日 +36.22%
- 14億6300万
- 2025年9月30日 -57.76%
- 6億1800万
- 2026年3月31日 +78.96%
- 11億600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/06/25 9:21
当社は、パチンコ遊技機・パチスロ遊技機の製造・販売、パチンコ・パチスロ補給装置等の設置・販売を主力事業として展開していることから、「パチンコ機関連事業」、「パチスロ機関連事業」、「補給機器関連事業」の3つを報告セグメントとしております。
「パチンコ機関連事業」は、パチンコ機、パチンコ機ゲージ盤、関連部品の製造・販売及び関連ロイヤリティー事業、「パチスロ機関連事業」は、パチスロ機、関連部品の製造・販売及び関連ロイヤリティー事業、「補給機器関連事業」は、パチンコ・パチスロ補給装置、カードシステム機器、ホール設備周辺機器の設置・販売及び関連ロイヤリティー事業を行っております。 - #2 事業の内容
- 当社グループが営んでいる事業内容、主な関係会社の当該事業に係わる位置付けは次のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。2026/06/25 9:21
(2) 事業の主たる系統図は次のとおりであります。区分 事業内容 会社名 パチスロ機関連事業 パチスロ機の製造販売、関連部品販売及びパチスロ機関連ロイヤリティー収入 補給機器関連事業 パチンコ・パチスロ補給装置、カードシステム機器、ホール設備周辺機器販売及び補給機器関連ロイヤリティー収入 ㈱SANKYO、㈱三共エクセル その他 不動産賃貸収入、一般成形部品販売その他 ㈱SANKYO、㈱三共エクセル、エンビジョン㈱、SANKYO IZM㈱

- #3 事業等のリスク
- (感染症拡大について)2026/06/25 9:21
新型コロナウイルス等の感染症が拡大した場合、当社グループの主要販売先である全国のパーラーにおいては、稼働の低下による厳しい経営環境を余儀なくされる可能性があり、当社グループの主たる事業であるパチンコ機関連事業・パチスロ機関連事業においては遊技機の販売、補給機器関連事業においては内装施工、補給機器等の受注に影響を及ぼす可能性があります。
一方、感染症拡大によるサプライチェーンの混乱も予想されますが、当社グループでは、複数の調達先の確保や先行発注、代替品の手配に注力することで、遊技機の販売台数や販売スケジュールなどへの影響を最小限に留めてまいります。 - #4 従業員の状況(連結)
- 2026年3月31日現在2026/06/25 9:21
(注)1 従業員数は、当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員数であります。セグメントの名称 従業員数(人) パチンコ機関連事業及びパチスロ機関連事業 749 補給機器関連事業 40 その他 4
2 「パチンコ機関連事業」及び「パチスロ機関連事業」の従業員数につきましては、両事業に係わる同一担当者が多くセグメント別の把握が困難であるため、一括して記載しております。 - #5 株式の保有状況(連結)
- ニ.特定投資株式の銘柄ごとの株式数、貸借対照表計上額等に関する情報2026/06/25 9:21
(注) ㈱ゲームカード・ジョイコホールディングスは、2025年10月1日付で、㈱ゲームカードホールディングスに商号変更しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) ㈱ゲームカードホールディングス 1,401,600 1,401,600 補給機器関連事業の主要仕入先であり、安定的な取引関係の維持、強化のため保有しております。なお、定量的な保有効果については、具体的な取引条件など企業秘密にも関わるため記載しておりませんが、上記イ.に記載した方法により検証を行った結果、中長期的に当社の企業価値向上につながるものと判断し保有を継続しております。 有 3,714 3,300 738 539 ダイコク電機㈱ 19,100 19,100 補給機器関連事業の主要仕入先であり、安定的な取引関係の維持、強化のため保有しております。なお、定量的な保有効果については、具体的な取引条件など企業秘密にも関わるため記載しておりませんが、上記イ.に記載した方法により検証を行った結果、中長期的に当社の企業価値向上につながるものと判断し保有を継続しております。 有 46 50 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ① 経営方針2026/06/25 9:21
当社グループは、健全なレジャーの発展と心豊かな社会づくりに貢献するため、パチンコ・パチスロ業界のリーディングカンパニーとしての使命を果たすことを基本理念としております。また、経営資源を高い収益性が見込める遊技機関連事業(パチンコ機関連事業・パチスロ機関連事業・補給機器関連事業)に集中投入することで、遊技産業の活性化と持続的な企業価値の向上を実現してまいります。さらに、当社グループのさらなる成長の実現のため、遊技機の二次利用コンテンツ展開や、漫画・アニメをはじめとするコンテンツIPの創出・展開を軸とした、既存事業と相乗効果が発揮できる新規事業の創出にも取り組んでまいります。
② セグメントごとの経営戦略 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 以上の結果、売上高434億円(前期比31.6%減)、営業利益189億円(同47.0%減)、販売台数90千台となりました。2026/06/25 9:21
(補給機器関連事業)
補給機器関連事業につきましては、売上高155億円(前期比22.9%減)、営業利益11億円(同24.4%減)となりました。