ZACROS（7917）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: 8億3300万
2010年9月30日 +75.03%: 14億5800万
2010年12月31日 +35.94%: 19億8200万
2011年3月31日 +25.23%: 24億8200万
2011年6月30日 -51.49%: 12億400万
2011年9月30日 +20.1%: 14億4600万
2011年12月31日 +50.07%: 21億7000万
2012年3月31日 +27.37%: 27億6400万
2012年6月30日 -57.09%: 11億8600万
2012年9月30日 +89.88%: 22億5200万
2012年12月31日 +70.52%: 38億4000万
2013年3月31日 +33.15%: 51億1300万
2013年6月30日 -64.85%: 17億9700万
2013年9月30日 +58.26%: 28億4400万
2013年12月31日 +53.23%: 43億5800万
2014年3月31日 +25.65%: 54億7600万
2014年6月30日 -74.56%: 13億9300万
2014年9月30日 +97.77%: 27億5500万
2014年12月31日 +76.7%: 48億6800万
2015年3月31日 +36.79%: 66億5900万
2015年6月30日 -76.65%: 15億5500万
2015年9月30日 +106.69%: 32億1400万
2015年12月31日 +31.61%: 42億3000万
2016年3月31日 +10.35%: 46億6800万
2016年6月30日 -75.84%: 11億2800万
2016年9月30日 +41.76%: 15億9900万
2016年12月31日 +75.05%: 27億9900万
2017年3月31日 +23.15%: 34億4700万
2017年6月30日 -57.53%: 14億6400万
2017年9月30日 +120.36%: 32億2600万
2017年12月31日 +69.75%: 54億7600万
2018年3月31日 +18.94%: 65億1300万
2018年6月30日 -83.72%: 10億6000万
2018年9月30日 +121.42%: 23億4700万
2018年12月31日 +69.37%: 39億7500万
2019年3月31日 +24.18%: 49億3600万
2019年6月30日 -61.41%: 19億500万
2019年9月30日 +71.76%: 32億7200万
2019年12月31日 +59.75%: 52億2700万
2020年3月31日 +16.09%: 60億6800万
2020年6月30日 -78.35%: 13億1400万
2020年9月30日 +209.28%: 40億6400万
2020年12月31日 +33.07%: 54億800万
2021年3月31日 +44.03%: 77億8900万
2021年6月30日 -60.02%: 31億1400万
2021年9月30日 +58.86%: 49億4700万
2021年12月31日 +34.71%: 66億6400万
2022年3月31日 +34.42%: 89億5800万
2022年6月30日 -66.1%: 30億3700万
2022年9月30日 +87.65%: 56億9900万
2022年12月31日 +29.83%: 73億9900万
2023年3月31日 -11.99%: 65億1200万
2023年6月30日 -63.41%: 23億8300万
2023年9月30日 +135.08%: 56億200万
2023年12月31日 -3.98%: 53億7900万
2024年3月31日 +17.92%: 63億4300万
2024年6月30日 -44.81%: 35億100万
2024年9月30日 +66.1%: 58億1500万
2024年12月31日 +13.22%: 65億8400万
2025年3月31日 +45.2%: 95億6000万
2025年6月30日 -87.49%: 11億9600万
2025年9月30日 +178.26%: 33億2800万
2025年12月31日 +98.32%: 66億

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/18 16:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/18 16:00
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/18 16:00