マースグループ HD（6419）の商品の推移 - 通期

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）

当社グループの事業活動に影響を与えると想定される環境リスク・機会項目を考察いたしました。評価結果を踏まえ、影響度の大きいリスクの低減や機会の獲得に向けた対応策を検討してまいります。

リスク・機会の種類		事業への影響	影響度	顕在時期
物理リスク	急性	自然災害増加による生産拠点の被害・サプライチェーン寸断による生産停止の発生・復旧費用の増加	大	中期～長期
物理リスク	慢性	温度や湿度の変化により、商品保存環境の整備コストが増加	中	長期
機会	製品・サービス	脱炭素化や環境への配慮を活用した新製品の開発・新規事業の参入	大	中期～長期

顕在時期:	長期	5年以上
	中期	3年～5年未満
	短期	1年～3年未満

(人材の育成に関する方針)
人材の育成は、企業経営の重要課題の一つであり、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上には必要不可欠であると考えております。その考えの下、社内外の研修やOJT等による教育を実施しており、更には次世代の経営人材の育成も推し進めていくとともに、経営課題の早期解決を実現するために、計画的な研修を通して人材を育成・確保し、業務プロセス改革やDXを推進してまいります。

2026/06/24 9:32

#2 会計方針に関する事項（連結）

子会社株式及び関連会社株式
非連結子会社株式及び持分法非適用関連会社株式については、移動平均法による原価法を採用しております。2026/06/24 9:32

#3 提出会社の親会社等の情報（連結）

1【提出会社の親会社等の情報】
当社は、金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等はありません。

2026/06/24 9:32

#4 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）

2028年3月期の期首から適用します。
・「金融商品会計に関する実務指針」(移管指針第9号 2025年3月11日)

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#5 発行済株式、株式の総数等（連結）

②【発行済株式】

種類	事業年度末現在発行数(株)(2026年3月31日)	提出日現在発行数(株)(2026年6月24日)	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	22,720,000	22,720,000	東京証券取引所(プライム市場)	単元株式数100株
計	22,720,000	22,720,000	-	-

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#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

ループ経営体制の強化
今後の発展を期するため、グループ会社間の人的融合と事業の協調体制を図りながら強い企業集団を目指してまいります。さらに経営の効率化を進め経営基盤の強化を図るとともに、安定した収益確保のため、商品開発力の強化に取り組んでまいる所存であります。
② サービス体制の充実

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#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

キャッシュ・フローの状況
当連結会計年度末における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)は、389億63百万円となり、前連結会計年度末より25億89百万円増加(前期比7.1%増)となりました。
当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動の結果得られた資金は、78億14百万円(前連結会計年度末は106億51百万円の収入)となりました。これは主に税金等調整前当期純利益98億55百万円等によるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果支出した資金は、24億80百万円(前連結会計年度末は5億58百万円の支出)となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出22億39百万円、投資有価証券の取得による支出4億89百万円等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
財務活動の結果支出した資金は、27億65百万円(前連結会計年度末は30億69百万円の支出)となりました。これは主に配当金の支払額27億65百万円によるものであります。
生産、受注及び販売の実績
(1)生産実績
当連結会計年度の生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。

セグメントの名称	当連結会計年度 (自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)	前期比(%)
アミューズメント関連事業(千円)	12,598,429	59.2
スマートソリューション関連事業(千円)	1,737,805	114.4
ホテル・レストラン関連事業(千円)	-	-
合計(千円)	14,336,234	62.8

(注)1.金額は販売価格によっており、セグメント間の内部振替前の数値によっております。
2.当連結会計年度において、生産実績に著しい変動がありました。これは主にアミューズメント関連事業において、新紙幣発行に伴う特需による設備投資需要が一巡したためであります。2026/06/24 9:32

#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

2)棚卸資産
① 商品及び製品、仕掛品、貯蔵品
主に移動平均法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法に

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#9 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(金融商品関係)
1.金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針

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