マースグループ HD(6419)の従業員数 - 自動認識システム関連事業の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2019年3月31日
- 184
- 2020年3月31日
- 177
- 2021年3月31日
- 173
- 2022年3月31日
- 170
- 2023年3月31日
- 158
- 2024年3月31日
- 150
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (報告セグメントの変更に関する事項)2025/06/27 9:08
当連結会計年度より、「アミューズメント関連事業」セグメントの定義の見直しを行った結果、「アミューズメント関連事業」セグメントに含まれていた株式会社マースウインテックの事業の一部を「自動認識システム関連事業」セグメントに含めて記載する方法に変更しております。
それに伴い、報告セグメントの名称を「自動認識システム関連事業」から「スマートソリューション関連事業」に変更しております。 - #2 主要な設備の状況
- 2.提出会社の富士研修所は、東富士工場敷地内にあるため、土地の表示をしておりません。2025/06/27 9:08
3.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
4.土地及び建物の一部を連結会社及び連結会社以外へ賃貸しております。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法を採用しております。
2)棚卸資産
主に移動平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。また、ホテル・レストラン事業用資産については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~65年
機械装置及び工具器具備品 2~20年
2)無形固定資産(リース資産を除く)
① 販売目的のソフトウェア
販売開始後3年以内の販売見込数量に基づき償却しております。ただし、その償却額が残存有効期間に基づく均等配分に満たない場合は、その均等配分額を最低限として償却しております。2025/06/27 9:08 - #4 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 当連結会計年度より、「アミューズメント関連事業」セグメントの定義の見直しを行った結果、「アミュー2025/06/27 9:08
ズメント関連事業」セグメントに含まれていた株式会社マースウインテックの事業の一部を「自動認識システム関連事業」セグメントに含めて記載する方法に変更しております。
それに伴い、報告セグメントの名称を「自動認識システム関連事業」から「スマートソリューション関連事業」に変更しております。 - #5 従業員の状況(連結)
- (1)連結会社の状況2025/06/27 9:08
(注)1.従業員数は就業人員数(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含んでおります。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー及び人材会社からの派遣社員を含んでおります。)は、( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。2025年3月31日現在 セグメントの名称 従業員数(人) アミューズメント関連事業 383 (105)
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門等に所属しているものであります。 - #6 研究開発活動
- ・160kV出力で分解能1μm以下のナノ-マイクロマルチフォーカスのX線源を搭載したX線傾斜CT「MUX-6410」を商品化2025/06/27 9:08
自動認識システム関連事業に係る研究開発費は、311百万円であります。
③ ホテル・レストラン関連事業 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 1)収益の計上基準2025/06/27 9:08
当連結会計年度より、「アミューズメント関連事業」セグメントの定義の見直しを行った結果、「アミューズメント関連事業」セグメントに含まれていた株式会社マースウインテックの事業の一部を「自動認識システム関連事業」セグメントに含めて記載する方法に変更しております。
それに伴い、報告セグメントの名称を「自動認識システム関連事業」から「スマートソリューション関連事業」に変更しております。