有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2016/06/30 9:15
建物及び構築物 3~65年
機械装置及び工具器具備品 2~15年 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2016/06/30 9:15
建物及び構築物 3~65年
機械装置及び工具器具備品 2~20年
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