売上高
連結
- 2021年3月31日
- 48億240万
- 2022年3月31日 +4.53%
- 50億2011万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2022/06/30 10:17
(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 売上高(千円) 3,516,357 6,840,537 11,043,198 15,103,447 税金等調整前四半期(当期)純利益(千円) 1,520,028 2,202,852 2,478,530 3,125,928 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「ホテル関連事業」は、福岡市博多区にて営業中の「マースガーデンホテル博多」及び静岡県御殿場市にて営業中の「マースガーデンウッド御殿場」のホテル経営を行っております。また、関連事業として、マースガーデンホテル博多内に直営レストラン「海鮮処博多松月亭」、東京銀座にはマースガーデンウッド御殿場で人気のレストラン「鉄板焼銀明翠GINZA」を営業しております。2022/06/30 10:17
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成のために採用している会計処理の方法と - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 連結子会社の数 4社
非連結子会社の名称
㈱マーステクノファクトリー、㈱マースコーア、マース東研(上海)電子貿易有限公司、META VISION COMPANY LIMITED
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。2022/06/30 10:17 - #4 主要な顧客ごとの情報
- (単位:千円)2022/06/30 10:17
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 株式会社ダイナム 1,640,293 アミューズメント関連事業 - #5 会計方針に関する事項(連結)
- 2)ファイナンス・リース取引に係る収益の計上基準2022/06/30 10:17
リース料受取時に転リース差益を売上高に計上しております。
(6)連結キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲 - #6 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 顧客との契約から生じる収益を分解した情報2022/06/30 10:17
(2) 顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報(単位:千円) その他の収益 287,900 - - 287,900 外部顧客への売上高 9,001,975 4,915,442 1,186,029 15,103,447
「(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)4.会計方針に関する事項 (5) 重要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおりです。 - #7 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成のために採用している会計処理の方法と
概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。2022/06/30 10:17 - #8 売上高、地域ごとの情報(連結)
- 売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。2022/06/30 10:17 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- Air紙幣搬送システム及びハイスペックモデルの立体Air紙幣搬送システムは、空気の力で紙幣を搬送する業界随一のシステムであり、導入によりセキュリティの強化やホール業務の省力化が期待されていますが、新規出店や大型改装案件が乏しく導入件数は限定的となりました。その他、景品交換業務における感染予防や利便性を追求したセルフPOSやクオリティの高い接客が可能なマーススマートウォッチⅢ等、きめ細やかな製品及び付加サービスの提案・販売を行ってまいりました。2022/06/30 10:17
この結果、アミューズメント関連事業の売上高は、90億1百万円(前期比2.5%増)、セグメント利益は18億37百万円(同16.9%増)となりました。
[自動認識システム関連事業] - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (連結の範囲から除いた理由)2022/06/30 10:17
非連結子会社は、小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項