売上高

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等（連結）

当連結会計年度における四半期情報等

(累計期間)	第1四半期	第2四半期	第3四半期	当連結会計年度
売上高(千円)	3,420,003	7,500,162	13,755,358	20,346,659
税金等調整前四半期(当期)純利益(千円)	532,333	1,195,427	3,260,663	4,760,718

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#2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

なお、前連結会計年度のセグメント情報についても、変更後の名称で記載しております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成のために採用している会計処理の方法と

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#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）

連結子会社の数 3社
非連結子会社の名称
㈱マーステクノファクトリー、マース東研(上海)電子貿易有限公司、META VISION COMPANY LIMITED
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。2023/06/30 9:52

#4 主要な顧客ごとの情報

(単位:千円)

顧客の名称又は氏名	売上高	関連するセグメント名
株式会社ダイナム	2,716,879	アミューズメント関連事業

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#5 収益認識関係、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)

				(単位:千円)
その他の収益	287,900	-	-	287,900
外部顧客への売上高	9,001,975	4,915,442	1,186,029	15,103,447

当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)

				(単位:千円)
その他の収益	319,749	-	-	319,749
外部顧客への売上高	13,395,587	5,126,923	1,824,148	20,346,659

(注)当連結会計年度より、従来「ホテル関連事業」としていた報告セグメントの名称を「ホテル・レストラン関連

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#6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）

告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成のために採用している会計処理の方法と
概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。2023/06/30 9:52

#7 売上高、地域ごとの情報（連結）

売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。2023/06/30 9:52

#8 減損損失に関する注記（連結）

(2) 減損損失の認識に至った経緯
ホテル・レストラン関連事業の静岡県御殿場市の宿泊施設について、売上高は新型コロナウイルス感染症の収束に伴い回復傾向にはありますが、営業活動から生じる損益が継続してマイナスになっている為、当連結会計年度において減損損失の認識の要否の判定を行いました。その結果、減損損失の認識が必要とされた為、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
(3) 減損損失の金額

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#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

空気の力で紙幣を搬送する業界随一のAir紙幣搬送システム及びハイスペックモデルの立体Air紙幣搬送システムは、セキュリティの強化やホール業務の省力化等の導入効果が期待されていますが、スマート遊技機の入替工事が先行し大型案件が少なかったため、導入件数は限定的となりました。また、景品交換業務における省力化や利便性を追求したセルフPOSやクオリティの高い接客が可能なマーススマートウォッチⅢ等、きめ細やかな製品及び付加サービスの提案・販売を行い、商品力のある製品を通じてお客様満足・信頼獲得に努めてまいりました。スマート遊技機の導入に合わせて設備の更新需要が漸く動きつつあり、今後の新規出店や大型改装工事の案件に向けた販売に注力してまいります。
この結果、アミューズメント関連事業の売上高は、133億95百万円(前期比48.8%増)、セグメント利益は39億63百万円(同115.7%増)となりました。
[自動認識システム関連事業]

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#10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項

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