きもと(7908)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 16億4600万
- 2009年3月31日
- -8億9600万
- 2009年12月31日
- 2億3700万
- 2010年3月31日 -51.05%
- 1億1600万
- 2010年6月30日 -61.21%
- 4500万
- 2010年9月30日 +546.67%
- 2億9100万
- 2010年12月31日 +85.57%
- 5億4000万
- 2011年3月31日 +54.44%
- 8億3400万
- 2011年6月30日 -79.98%
- 1億6700万
- 2011年9月30日 +71.86%
- 2億8700万
- 2011年12月31日 +113.24%
- 6億1200万
- 2012年3月31日 +24.18%
- 7億6000万
- 2012年6月30日 -67.5%
- 2億4700万
- 2012年9月30日 +149.39%
- 6億1600万
- 2012年12月31日 +110.88%
- 12億9900万
- 2013年3月31日 +13.16%
- 14億7000万
- 2013年6月30日 -63.06%
- 5億4300万
- 2013年9月30日 +98.53%
- 10億7800万
- 2013年12月31日 +48.14%
- 15億9700万
- 2014年3月31日 +11.83%
- 17億8600万
- 2014年6月30日
- -3800万
- 2014年9月30日 +100%
- 0
- 2014年12月31日
- 1億5400万
- 2015年3月31日 -67.53%
- 5000万
- 2015年9月30日
- -1億5500万
- 2016年3月31日 -958.06%
- -16億4000万
- 2017年3月31日
- 4億900万
- 2017年9月30日 -61.86%
- 1億5600万
- 2018年3月31日 +258.97%
- 5億6000万
個別
- 2008年3月31日
- 19億5200万
- 2009年3月31日
- -7億5300万
- 2010年3月31日
- 2億6500万
- 2011年3月31日 +210.19%
- 8億2200万
- 2012年3月31日 +11.92%
- 9億2000万
- 2013年3月31日 +57.28%
- 14億4700万
- 2013年9月30日 -24.4%
- 10億9400万
- 2014年3月31日 +49.18%
- 16億3200万
- 2014年9月30日
- -3000万
- 2015年3月31日
- -1000万
- 2015年9月30日 -999.99%
- -2億3300万
- 2016年3月31日 -433.05%
- -12億4200万
- 2016年9月30日
- -2600万
- 2017年3月31日
- 2億6400万
- 2018年3月31日 +140.53%
- 6億3500万
- 2019年3月31日 -45.83%
- 3億4400万
- 2020年3月31日
- -7億4100万
- 2021年3月31日
- 5億5300万
- 2022年3月31日 +38.16%
- 7億6400万
- 2023年3月31日
- -9億6900万
- 2024年3月31日
- 5億3900万
- 2025年3月31日 +39.52%
- 7億5200万
- 2026年3月31日 -23.01%
- 5億7900万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 賞与における業績連動報酬は、業績との連動性を基本とし、その達成度等に応じて取締役会にて支給を決定しております。2025/05/29 11:45
賞与における業績連動報酬の額の算定の基礎とした業績指標は、当期純利益であり、また、当該業績指標を選定した理由は、取締役の企業経営の責務としては、一事業年度における最終的な結果に対して判断するものであると考えたためであります。
算定方法は、2003年6月13日の取締役会決議による当期純利益の5%以内とし、その配分は取締役2:監査役1とし、各人配布額は月額報酬の基本報酬に沿った比例配分としております。ただし、最高限度額は取締役2か月分及び監査役1か月分としております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2025年3月期は、インフレや高金利の影響が残る中、地域ごとに経済動向に差が見られました。米国では景気が安定し、企業活動に回復の兆しが見られました。一方、欧州では一部地域において国際情勢の緊張が続き、先行きの不透明感が払拭されない状況となりました。また、米中間の貿易摩擦の影響に加え、為替や原材料価格の変動などにより、当社グループの事業環境は依然として不透明な状況が続きました。このような状況の中、輸送機器向け電子部品関連に加え、通信機器の部材や工程材料として使用される製品が堅調に推移し、売上・収益の両面で貢献しました。2025/05/29 11:45
このような事業環境の中、当連結会計年度における売上高は11,294百万円(前連結会計年度比14.0%増)、営業利益は1,340百万円(同524.0%増)、経常利益は1,378百万円(同237.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は989百万円(同195.5%増)となりました。
- #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/05/29 11:45
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 393円41銭 417円66銭 1株当たり当期純利益 7円26銭 21円53銭
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。