当社は、定率法を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
ただし、当社では、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物及び構築物が10～50年、機械装置及び運搬具が4～10年であります。

2022/05/30 10:55

#2 固定資産売却益に関する注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)		当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)
建物及び構築物	―	百万円	73	百万円
機械装置及び運搬具	0	百万円	4	百万円

2022/05/30 10:55

#3 固定資産廃棄損に関する注記（連結）

※5 固定資産廃棄損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)		当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)
建物及び構築物	0	百万円	0	百万円
機械装置及び運搬具	0	百万円	2	百万円

2022/05/30 10:55

#4 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※ 有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2021年3月31日)		当連結会計年度(2022年3月31日)
建物及び構築物	7,500	百万円	7,644	百万円
機械装置及び運搬具	14,122	百万円	14,478	百万円

なお、減価償却累計額には、減損損失累計額が含まれております。

2022/05/30 10:55

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物及び構築物が10～50年、機械及び装置が8年であります。

2022/05/30 10:55