- 7908
- 2026/10/02
- 時価
- 132億円
- PER 予
- 13.21倍
- 2010年以降
- 赤字-425.77倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.55倍
- 2010年以降
- 0.28-1.76倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.89%
- ROE 予
- 4.18%
- ROA 予
- 3.41%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2024年3月31日
- 2億2200万
- 2025年3月31日 -18.47%
- 1億8100万
個別
- 2024年3月31日
- 2億2600万
- 2025年3月31日 -19.47%
- 1億8200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a 製品及び仕掛品
当社は、総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、在外連結子会社は、主として先入先出法による低価法を採用しております。
b 商品及び原材料
当社は、移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、在外連結子会社は、主として先入先出法による低価法を採用しております。
c 貯蔵品
当社は、最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、在外連結子会社は、主として先入先出法による低価法を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社は、定率法を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
ただし、当社では、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物及び構築物が10~50年、機械装置及び運搬具が4~10年であります。2025/05/29 11:45 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は建物及び構築物が10~50年、機械装置及び運搬具が4~10年であります。2025/05/29 11:45
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/05/29 11:45
②識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 (うち、資産グループ(KIMOTO TECH,INC.)) (225) (214) 無形固定資産 222 181 (うち、資産グループ(KIMOTO TECH,INC.)) (-) (-)
a 算出方法 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は建物及び構築物が10~50年、機械及び装置が8年であります。2025/05/29 11:45
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。