建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却
主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 3～38年
機械及び装置 4～7年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。 なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2015/06/26 14:54

#2 固定資産売却益の注記

※3 固定資産売却益

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び土地	- 千円	354千円

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#3 担保に供している資産の注記

※ 担保に供している資産

	前事業年度(平成26年3月31日)	当事業年度(平成27年3月31日)
建物土地
計

上記資産は、当座借越契約(極度額500,000千円)の担保として設定しております。
なお、期末現在当座借越残高はありません。

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#4 減損損失に関する注記

当事業年度において、当社は以下の資産について減損損失を計上いたしました。

場所	用途	種類	金額
千葉県松戸市	製造設備	機械及び装置工具、器具及び備品	90,574千円
東京都足立区	社員寮	建物・建物附属設備・構築物	13,913千円
神奈川県川崎市	社員寮	建物・建物附属設備・構築物工具、器具及び備品	30,532千円
東京都足立区	製造設備	建物・建物附属設備・構築物工具、器具及び備品	36,727千円

当社は、事業用資産については管理会計上の収益管理単位でグルーピングしております。
当事業年度において、大型スクリーンマスク及び大型フォトマスクの生産量が減少したことにより、関連する製造設備について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。

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