中央化学（7895）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 191億4592万
- 2009年12月31日 -30.82%
- 132億4552万
- 2010年12月31日 -6.74%
- 123億5320万
- 2011年3月31日 -14.04%
- 106億1900万
- 2011年6月30日 +9.86%
- 116億6600万
- 2011年9月30日 +1.52%
- 118億4300万
- 2011年12月31日 +10.29%
- 130億6200万
- 2012年3月31日 -5.25%
- 123億7600万
- 2012年6月30日 -3.04%
- 120億
- 2012年9月30日 -7.35%
- 111億1800万
- 2012年12月31日 +0.4%
- 111億6300万
- 2013年3月31日 -0.88%
- 110億6500万
- 2013年6月30日 +5.44%
- 116億6700万
- 2013年9月30日 +0.29%
- 117億100万
- 2013年12月31日 +12.93%
- 132億1400万
- 2014年3月31日 -9.29%
- 119億8700万
- 2014年6月30日 +4.45%
- 125億2100万
- 2014年9月30日 -0.23%
- 124億9200万
- 2014年12月31日 +7.12%
- 133億8100万
- 2015年3月31日 -18.04%
- 109億6700万
- 2015年6月30日 -0.69%
- 108億9100万
- 2015年9月30日 -1.81%
- 106億9400万
- 2015年12月31日 +14.89%
- 122億8600万
- 2016年3月31日 -12.76%
- 107億1800万
- 2016年6月30日 +2.18%
- 109億5200万
- 2016年9月30日 +0.66%
- 110億2400万
- 2016年12月31日 +8.53%
- 119億6400万
- 2017年3月31日 -11.53%
- 105億8400万
- 2017年6月30日 +0.52%
- 106億3900万
- 2017年9月30日 +3.95%
- 110億5900万
- 2017年12月31日 +4.17%
- 115億2000万
- 2018年3月31日 -25.2%
- 86億1700万
- 2018年6月30日 -5.74%
- 81億2200万
- 2018年9月30日 -5.77%
- 76億5300万
- 2018年12月31日 +3.49%
- 79億2000万
- 2019年3月31日 -5.48%
- 74億8600万
- 2019年6月30日 -7.36%
- 69億3500万
- 2019年9月30日 -10.7%
- 61億9300万
- 2019年12月31日 +4.73%
- 64億8600万
- 2020年3月31日 -8.08%
- 59億6200万
- 2020年6月30日 +7.65%
- 64億1800万
- 2020年9月30日 -4.77%
- 61億1200万
- 2020年12月31日 +1.26%
- 61億8900万
- 2021年3月31日 +4.88%
- 64億9100万
- 2021年6月30日 +1.94%
- 66億1700万
- 2021年9月30日 +1.77%
- 67億3400万
- 2021年12月31日 +8%
- 72億7300万
- 2022年3月31日 -4.47%
- 69億4800万
- 2022年6月30日 +8.82%
- 75億6100万
- 2022年9月30日 +5.42%
- 79億7100万
- 2022年12月31日 +9.92%
- 87億6200万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (負債)2022/06/28 14:05
負債は、支払手形及び買掛金の増加457百万円や長期借入金の増加439百万円等があった一方、1年内返済予定の長期借入金の減少1,077百万円や未払金の減少476百万円等により前連結会計年度末に比べ398百万円減少し26,815百万円となりました。
(純資産) - #2 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- 投資有価証券である株式は、市場価格の変動リスクに晒されておりますが、四半期毎に時価の把握を行っており、保有状況の見直しを行っております。2022/06/28 14:05
営業債務である支払手形及び買掛金・電子記録債務・未払金は、そのほとんどが1年以内の支払期日であります。
借入金のうち、短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金(原則として5年以内)は主に設備投資に係る資金調達です。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
