#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 主として、生産設備(機械装置及び運搬具)、金型(その他)であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
2017/06/29 13:45
#2 固定資産の減価償却の方法: 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 4～47年
機械及び装置 8～14年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
長期前払費用
均等償却をしております。2017/06/29 13:45
#3 有形固定資産等明細表（連結）: 4.建設仮勘定の当期増加額及び当期減少額は主として、機械及び装置の増加内容と同様であります。
5.無形固定資産の当期減少額には、当期末までに償却済となった資産の取得価額が含まれております。
また、同額が当期末減価償却累計額から控除されております。
2017/06/29 13:45
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社では、定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。また、中国連結子会社では、所在地国の会計原則に基づき、主として見積耐用年数に基づく定額法を採用しております。2017/06/29 13:45