有価証券報告書-第60期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)

(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
連結決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ取引により生ずる債権及び債務
時価法
③ たな卸資産
a 商品
当社及び国内連結子会社では、主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。また、中国連結子会社では総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
b 製品・原材料・仕掛品
当社及び国内連結子会社では、主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。ただし、販売用製造機械については個別法による原価法を採用しております。また、中国連結子会社では総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
c 貯蔵品
当社及び国内連結子会社では、最終仕入原価法を採用しております。また、中国連結子会社では総平均法による原価法を採用しております。