建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7～38年
機械及び装置 2～8年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/07/31 14:14

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年4月30日)	当連結会計年度(平成27年4月30日)
建物	43,818千円	43,891千円
土地	29,450	29,450

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/07/31 14:14

#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

①財政状態
当社グループの当連結会計年度末の資産総額は37億30百万円となり、前連結会計年度末日より1億99百万円減少いたしました。これは、投資有価証券が7億11百万円増加したものの、現金及び預金が7億84百万円、仕掛品が20百万円、建物及び構築物が24百万円、機械装置及び運搬具が65百万円減少したこと等を反映したものであります。
負債につきましては、6億61百万円となり、前連結会計年度末日より1億82百万円減少いたしました。これは、支払手形及び買掛金が1億6百万円、流動負債のその他のうち設備支払手形が1億18百万円減少したこと等を反映したものであります。

2015/07/31 14:14

#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

イ 当該資産除去債務の概要
東京工場建物壁面のアスベスト除去費用であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法

2015/07/31 14:14

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 4～45年
機械装置及び運搬具 2～12年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/07/31 14:14