- 7899
- 2024/01/29
- 時価
- 28億円
- PER 予
- 22.46倍
- 2010年以降
- 赤字-302.89倍
(2010-2023年) - PBR
- 0.9倍
- 2010年以降
- 0.37-0.87倍
(2010-2023年) - 配当 予
- 2.29%
- ROE 予
- 4.03%
- ROA 予
- 3.02%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
MICS化学(7899)の小計の推移 - 全期間
連結
- 2012年4月30日
- 1億870万
- 2012年10月31日 -9.74%
- 9811万
- 2013年4月30日 +37.38%
- 1億3478万
- 2013年10月31日 -62.85%
- 5007万
- 2014年4月30日 +229.05%
- 1億6476万
- 2014年10月31日 -99.38%
- 101万
- 2015年4月30日 +999.99%
- 1億402万
- 2015年10月31日
- -2149万
- 2016年4月30日
- 1億2339万
- 2016年10月31日 +35.34%
- 1億6699万
- 2017年4月30日 +74.17%
- 2億9085万
- 2017年10月31日 -61.29%
- 1億1260万
- 2018年4月30日 +76.38%
- 1億9860万
- 2018年10月31日 -40.93%
- 1億1731万
- 2019年4月30日 +52.46%
- 1億7886万
- 2019年10月31日 -68.46%
- 5642万
- 2020年4月30日 +181.31%
- 1億5872万
- 2020年10月31日 -70.1%
- 4746万
- 2021年4月30日 +391.64%
- 2億3335万
- 2021年10月31日
- -5012万
- 2022年4月30日
- 4796万
- 2022年10月31日 -44.13%
- 2679万
- 2023年4月30日 +204%
- 8146万
- 2023年10月31日 +90.64%
- 1億5530万
個別
- 2008年4月30日
- 3億967万
- 2009年4月30日 -40.03%
- 1億8571万
- 2009年10月31日 -77.63%
- 4154万
- 2010年1月31日 +177.09%
- 1億1510万
- 2010年4月30日 +125.45%
- 2億5950万
- 2010年10月31日 -97.98%
- 523万
- 2011年1月31日 +999.99%
- 1億294万
- 2011年4月30日 -24.52%
- 7770万
- 2011年10月31日 +24.64%
- 9684万
有報情報
- #1 有価証券関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(2022年4月30日)2023/07/28 9:41
当連結会計年度(2023年4月30日)種類 連結貸借対照表計上額(千円) 時価(千円) 差額(千円) (3)その他 - - - 小計 100,217 100,250 32 時価が連結貸借対照表計上額を超えないもの (1)国債・地方債等 - - - (2)社債 200,080 199,943 △137 (3)その他 - - - 小計 200,080 199,943 △137 合計 300,298 300,193 △105
2.その他有価証券種類 連結貸借対照表計上額(千円) 時価(千円) 差額(千円) (3)その他 - - - 小計 - - - 時価が連結貸借対照表計上額を超えないもの (1)国債・地方債等 - - - (2)社債 200,073 200,061 △12 (3)その他 - - - 小計 200,073 200,061 △12 合計 200,073 200,061 △12 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/07/28 9:41
なお、土地再評価差額金に係る繰延税金資産相当額については、繰延税金資産として計上しておりません。前事業年度(2022年4月30日) 当事業年度(2023年4月30日) その他 1,927 1,581 繰延税金資産小計 27,037 48,065 評価性引当額 △14,141 △16,614
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因と - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/07/28 9:41
なお、土地再評価差額金に係る繰延税金資産相当額については、繰延税金資産として計上しておりません。前連結会計年度(2022年4月30日) 当連結会計年度(2023年4月30日) その他 2,118 1,821 繰延税金資産小計 28,528 49,847 評価性引当額 △14,394 △16,915
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳