桑山(7889)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 11億2378万
- 2009年3月31日 -5.86%
- 10億5795万
- 2010年3月31日 -4.49%
- 10億1048万
- 2011年3月31日 -6.1%
- 9億4887万
- 2012年3月31日 -5.23%
- 8億9926万
- 2013年3月31日 -2.61%
- 8億7578万
- 2014年3月31日 -2.81%
- 8億5120万
- 2015年3月31日 -2.81%
- 8億2729万
- 2016年3月31日 +0.23%
- 8億2917万
- 2017年3月31日 -3.02%
- 8億413万
- 2018年3月31日 -7.38%
- 7億4479万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2018/06/27 13:08
建物 14~50年
機械及び装置 9年 - #2 固定資産除却損の注記
- ※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2018/06/27 13:08
前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物 -千円 26千円 機械及び装置 921 1,437 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2018/06/27 13:08
上記に対応する債務前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 原材料及び貯蔵品 123,898 24,472 建物及び構築物 536,291 508,702 土地 4,915,144 4,915,144
- #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6~50年
機械装置及び運搬具 6~12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2018/06/27 13:08