建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 4年～13年
その他 2年～15年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な償却期間は以下のとおりです。
ソフトウエア(自社利用)
社内における見込利用可能期間(5年)
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/04/26 10:18

#2 設備の新設、除却等の計画（連結）

セグメントの名称	2024年3月末計画金額(百万円)	設備等の主な内容・目的	資金調達方法
住生活関連機器	898	合理化・省力化のための建物及び構築物、機械及び装置等。	自己資金およびファイナンス・リース
検査計測機器	440	受注獲得のためのデモンストレーション用機械及び装置、工具、器具及び備品等。	同上

(注)1.経常的な設備の更新のための除売却を除き、重要な設備の除売却の計画はありません。
2.各セグメントの計画概要は、次のとおりです。

2024/04/26 10:18

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 4年～13年

2024/04/26 10:18

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 15年～31年
構築物 7年～50年

2024/04/26 10:18