タカノ(7885)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 14億2794万
- 2009年3月31日 -5.54%
- 13億4880万
- 2010年3月31日 -7.75%
- 12億4427万
- 2011年3月31日 -5.14%
- 11億8033万
- 2012年3月31日 +5.06%
- 12億4012万
- 2013年3月31日 -6.3%
- 11億6203万
- 2014年3月31日 +33.31%
- 15億4909万
- 2015年3月31日 +7.78%
- 16億6960万
- 2016年3月31日 +19.64%
- 19億9756万
- 2017年3月31日 +6.08%
- 21億1897万
- 2018年3月31日 +11.73%
- 23億6756万
- 2019年3月31日 -0.13%
- 23億6454万
- 2020年3月31日 +40.5%
- 33億2228万
- 2021年3月31日 -5.2%
- 31億4950万
- 2022年3月31日 -2.75%
- 30億6283万
- 2023年3月31日 -5.67%
- 28億8927万
- 2024年3月31日 -7.24%
- 26億8015万
- 2025年3月31日 -6.84%
- 24億9673万
- 2026年3月31日 -5.74%
- 23億5332万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 7年~50年
機械装置及び運搬具 4年~13年
その他 2年~15年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な償却期間は以下のとおりです。
自社利用のソフトウエア 5年(社内利用可能期間)
顧客関連資産 20年(対価の算定根拠となった将来の収益獲得期間)
技術資産 10年(同上)
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/25 13:13 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、事業所単位および遊休資産にて資産のグルーピングを行っております。2026/06/25 13:13
当社産業機器事業に係る固定資産について、今後の事業計画を検討した結果、想定した収益の獲得が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失542,332千円として計上しております。その内訳は、建物及び構築物3,062千円、機械装置及び運搬具373,526千円、リース資産21,062千円、有形固定資産のその他141,333千円、無形固定資産のその他3,347千円です。なお、回収可能価額は、不動産鑑定士の鑑定評価額に基づく正味売却価額としております。
当社の連結子会社である株式会社ユーキ・トレーディング株式に対し、個別財務諸表において取得時における事業計画と実績の比較分析や来期予算を含む将来事業計画の検討の結果、株式取得時に見込まれた超過収益力の毀損によって株式の実質価額が著しく低下しているものと判断し、減損処理を行いました。連結財務諸表においては、「連結財務諸表における資本連結手続に関する実務指針(企業会計基準委員会移管指針第4号2024年7月1日)」32項に基づき、株式会社ユーキ・トレーディングに対するのれんおよび無形固定資産の未償却残高の全額に対して減損損失を計上しております。 - #3 設備の新設、除却等の計画(連結)
- 2026/06/25 13:13
(注)1.経常的な設備の更新のための除売却を除き、重要な設備の除売却の計画はありません。セグメントの名称 2027年3月末計画金額(百万円) 設備等の主な内容・目的 資金調達方法 住生活関連機器 1,371 合理化・省力化のための機械及び装置、環境関連投資等。 自己資金およびファイナンス・リース 検査計測機器 545 受注獲得のためのデモンストレーション用機械及び装置、事業所移転に係る建物等。 同上 産業機器 302 合理化・省力化のための機械及び装置等。 同上
2.各セグメントの計画概要は、次のとおりです。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりです。2026/06/25 13:13
建物及び構築物 7年~50年
機械装置及び運搬具 4年~13年 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりです。2026/06/25 13:13
建物 15年~31年
構築物 7年~50年