建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年・31年～50年
構築物 7年～50年

2015/06/26 13:01

#2 有形固定資産等明細表（連結）

建物」の「当期増加額」のうち主なものは伊那工場5号棟耐震補強及び環境整備工事148,750千円および東京営業所空調工事17,950千円であります。2015/06/26 13:01

#3 設備の新設、除却等の計画（連結）

セグメントの名称	平成27年3月末計画金額(百万円)	設備等の主な内容・目的	資金調達方法
住生活関連機器	834	建物及び附属設備、並びに合理化、省力化のための機械装置等。	自己資金及びファイナンス・リース
検査計測機器	187	受注獲得のためのデモンストレーション用機械装置及び器具備品。	同上

(注)1.金額には消費税等を含めておりません。
2.経常的な設備の更新のための除売却を除き、重要な設備の除売却の計画はありません。

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 4年～13年
その他 2年～15年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な償却期間は以下のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用)
社内における見込利用可能期間(5年)
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/26 13:01