建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 4年～13年
その他 2年～15年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な償却期間は以下のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用)
社内における見込利用可能期間(5年)
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/06/25 13:17

#2 有形固定資産等明細表（連結）

建物」の「当期増加額」のうち主なものは、住生活関連機器事業の伊那工場および下島工場空調設備82,252千円等であります。2021/06/25 13:17

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 4年～13年

2021/06/25 13:17

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年～31年
構築物 7年～50年

2021/06/25 13:17