リース資産
- 【期間】
- 通期
連結
- 2010年2月28日
- 2340万
- 2011年2月28日 -21.53%
- 1836万
- 2012年2月29日 -3.51%
- 1772万
- 2013年2月28日 -33.48%
- 1178万
- 2014年2月28日 -50.34%
- 585万
- 2015年2月28日 -70.74%
- 171万
- 2016年2月29日 +913.54%
- 1736万
- 2017年2月28日 -30.25%
- 1211万
- 2018年2月28日 -6.19%
- 1136万
- 2019年2月28日 -14.55%
- 970万
- 2020年2月29日 -50.94%
- 476万
- 2021年2月28日 +202.02%
- 1438万
- 2022年2月28日 -12.87%
- 1253万
- 2023年2月28日 -37.44%
- 784万
- 2024年2月29日 +6.73%
- 836万
個別
- 2010年2月28日
- 873万
- 2011年2月28日 -21.06%
- 689万
- 2012年2月29日 +37.05%
- 945万
- 2013年2月28日 -28.92%
- 672万
- 2014年2月28日 -40.67%
- 398万
- 2015年2月28日 -57.04%
- 171万
- 2016年2月29日 +148.86%
- 426万
- 2017年2月28日 -39.43%
- 258万
- 2018年2月28日 +109.3%
- 540万
- 2019年2月28日 +35.51%
- 732万
- 2020年2月29日 -34.97%
- 476万
- 2021年2月28日 +202.02%
- 1438万
- 2022年2月28日 -12.87%
- 1253万
- 2023年2月28日 -37.44%
- 784万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2023/05/29 15:13
① リース資産の内容
(イ)有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8年～65年
機械装置及び運搬具 4年～10年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法によっております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/05/29 15:13 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/05/29 15:13
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 3.固定資産の減価償却の方法2023/05/29 15:13
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。