永大化工（7877）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: 6996万
2010年9月30日 +114.79%: 1億5026万
2010年12月31日 +2.02%: 1億5331万
2011年3月31日 +22.7%: 1億8811万
2011年6月30日 -73.37%: 5008万
2011年9月30日 +59.32%: 7980万
2011年12月31日 +87.94%: 1億4998万
2012年3月31日 +114.92%: 3億2233万
2012年6月30日 -80.87%: 6166万
2012年9月30日 +22.51%: 7555万
2012年12月31日 +24.7%: 9421万
2013年3月31日 +136.42%: 2億2273万
2013年6月30日 -61.54%: 8566万
2013年9月30日 +87.57%: 1億6067万
2013年12月31日 +40.16%: 2億2520万
2014年3月31日 +74.4%: 3億9276万
2014年6月30日 -91.11%: 3490万
2014年9月30日 +164.9%: 9246万
2014年12月31日 +149.24%: 2億3045万
2015年3月31日 +71.67%: 3億9561万
2015年6月30日 -72.52%: 1億870万
2015年9月30日 +11.72%: 1億2143万
2015年12月31日 -26.02%: 8983万
2016年3月31日: -3976万
2016年6月30日 -186.57%: -1億1395万
2016年9月30日 -4.6%: -1億1920万
2016年12月31日: 3522万
2017年3月31日 +324.27%: 1億4946万
2017年6月30日 -83.91%: 2404万
2017年9月30日 +318.95%: 1億74万
2017年12月31日 +88.92%: 1億9032万
2018年3月31日 +24.51%: 2億3695万
2018年6月30日 -80.26%: 4677万
2018年9月30日 +147.67%: 1億1583万
2018年12月31日 +41.89%: 1億6435万
2019年3月31日 +30.55%: 2億1457万
2019年6月30日 -61.01%: 8366万
2019年9月30日 +13.78%: 9519万
2019年12月31日 +9.74%: 1億447万
2020年3月31日 -7.36%: 9678万
2020年6月30日 -80.96%: 1843万
2020年9月30日: -1138万
2020年12月31日: 5103万
2021年3月31日 +225.52%: 1億6611万
2021年6月30日 -21.49%: 1億3042万
2021年9月30日 +21.06%: 1億5788万
2021年12月31日 -3.02%: 1億5310万
2022年3月31日 +53.63%: 2億3521万
2022年6月30日 -80.56%: 4571万
2022年9月30日 +77.45%: 8112万
2022年12月31日: -6285万
2023年3月31日 -125.23%: -1億4157万
2023年6月30日: 7994万
2023年9月30日 +103.63%: 1億6279万
2023年12月31日 +25.72%: 2億466万
2024年3月31日 +67.38%: 3億4257万
2024年6月30日 -65.71%: 1億1747万
2024年9月30日 +42.5%: 1億6740万
2024年12月31日 -12.86%: 1億4588万
2025年3月31日 +108.16%: 3億366万
2025年6月30日 -96.78%: 977万
2025年9月30日 +625.54%: 7092万
2025年12月31日 +243.72%: 2億4377万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 13:08
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び2022年改正適用指針第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結計算書類における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による当連結会計年度の連結計算書類への影響はありません。
2025/06/27 13:08