有価証券報告書-第75期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

今後の見通しにつきましては、消費増税に伴う反動減の影響も一巡し、また、雇用環境や企業収益の改善が進むことで個人消費の持ち直しなど回復基調が続いていくことが期待されます。
このような環境の下、当社グループといたしましては、新製品開発力や市場への対応力の強化に取り組んでまいります。中長期の展望では、海外売上高の拡大を目指すほか、ホテルや商業施設といった非住宅領域における需要の取り込みを積極的に推進してまいります。また、原価低減、総費用低減の徹底を図り、収益力の向上と競争力強化を目指してまいります。