レック（7874）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 3億500万
2010年9月30日 +47.54%: 4億5000万
2010年12月31日 +77.11%: 7億9700万
2011年3月31日 -5.77%: 7億5100万
2011年6月30日 -36.35%: 4億7800万
2011年9月30日 +60.46%: 7億6700万
2011年12月31日 +37.16%: 10億5200万
2012年3月31日 -1.24%: 10億3900万
2012年6月30日 -73.05%: 2億8000万
2012年9月30日 -22.86%: 2億1600万
2012年12月31日 +173.61%: 5億9100万
2013年3月31日 +112.69%: 12億5700万
2013年6月30日 -42.08%: 7億2800万
2013年9月30日 +21.15%: 8億8200万
2013年12月31日 +27.66%: 11億2600万
2014年3月31日 -11.28%: 9億9900万
2014年6月30日: -1億7900万
2014年9月30日: -9800万
2014年12月31日: 7億8600万
2015年3月31日 +22.01%: 9億5900万
2015年6月30日 -75.7%: 2億3300万
2015年9月30日 +16.74%: 2億7200万
2015年12月31日 +50.74%: 4億1000万
2016年3月31日 -22.68%: 3億1700万
2016年6月30日 -78.23%: 6900万
2016年9月30日 +457.97%: 3億8500万
2016年12月31日 +324.68%: 16億3500万
2017年3月31日 +28.93%: 21億800万
2017年6月30日 -60.29%: 8億3700万
2017年9月30日 +65.47%: 13億8500万
2017年12月31日 +99.13%: 27億5800万
2018年3月31日 +12.4%: 31億
2018年6月30日 -69.68%: 9億4000万
2018年9月30日 +23.72%: 11億6300万
2018年12月31日 +68.27%: 19億5700万
2019年3月31日 +32.75%: 25億9800万
2019年6月30日 -84.03%: 4億1500万
2019年9月30日 +211.08%: 12億9100万
2019年12月31日 +60.57%: 20億7300万
2020年3月31日 +15.29%: 23億9000万
2020年6月30日 -40.08%: 14億3200万
2020年9月30日 +68.3%: 24億1000万
2020年12月31日 +48.84%: 35億8700万
2021年3月31日 +32.7%: 47億6000万
2021年6月30日 -81.03%: 9億300万
2021年9月30日 +107.09%: 18億7000万
2021年12月31日 +11.07%: 20億7700万
2022年3月31日 +20.46%: 25億200万
2022年6月30日 -62.35%: 9億4200万
2022年9月30日 +32.59%: 12億4900万
2022年12月31日 +14.97%: 14億3600万
2023年3月31日 -9.61%: 12億9800万
2023年6月30日 -24.65%: 9億7800万
2023年9月30日 +14.93%: 11億2400万
2023年12月31日 +41.64%: 15億9200万
2024年3月31日 +17.09%: 18億6400万
2024年6月30日 -55.2%: 8億3500万
2024年9月30日 +92.46%: 16億700万
2024年12月31日 +35.66%: 21億8000万
2025年3月31日 +29.22%: 28億1700万
2025年6月30日 -72.2%: 7億8300万
2025年9月30日 +136.91%: 18億5500万
2025年12月31日 +70.35%: 31億6000万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 15:59
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20―3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65―2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 15:59
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 固定負債は、前連結会計年度末に比べ4,057百万円増加し、43,596百万円となりました。これは主に、長期借入金の増加3,869百万円によるものであります。
純資産は、前連結会計年度末に比べ1,546百万円減少し、36,047百万円となりました。主な増加はその他の包括利益累計額の増加1,072百万円であり、主な減少は自己株式の増加等による株主資本の減少2,164百万円によるものであります。
自己資本比率については、上記要因により前連結会計年度末に比べ1.3%減少し、38.5%となっております。
2025/06/26 15:59