固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報

2015/06/29 10:33

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(平成26年3月31日)

	その他の有形固定資産	合計
取得価額相当額	5,650千円	5,650千円
減価償却累計額相当額	5,582	5,582
期末残高相当額	67	67

当連結会計年度(平成27年3月31日)

	その他の有形固定資産	合計
取得価額相当額	―千円	―千円
減価償却累計額相当額	―	―
期末残高相当額	―	―

(2) 未経過リース料期末残高相当額等

2015/06/29 10:33

#3 固定資産の減価償却の方法

3 固定資産の減価償却の方法

・有形固定資産(リース資産を除く)	定率法ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
	なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2015/06/29 10:33

#4 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
機械装置及び運搬具	445千円	41千円
計	445	41

2015/06/29 10:33

#5 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	―千円	709千円
機械装置及び運搬具	1,778	829
土地	―	929
計	1,778	2,469

2015/06/29 10:33

#6 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	37,672千円	44,469千円
機械装置及び運搬具	4,515	2,254
その他(工具、器具及び備品)	2,640	658
計	44,828	47,381

2015/06/29 10:33

#7 有形固定資産等明細表（連結）

形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
2.土地の「当期首残高」、「当期減少額」及び「当期末残高」の(内書)は、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った事業用土地の再評価実施前の帳簿価額と再評価後の簿価との差額であります。
なお「当期減少額」の(内書)は、土地の売却に伴う当該差額の取崩額であります。
3.機械及び装置の「当期増加額」は、主として冷蔵庫生産設備ノンフロン化工事(株式会社ネオシス(連結子会社)福岡工場への貸与資産)によるものであります。2015/06/29 10:33

#8 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「無形固定資産の取得による支出」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△78,950千円は、「無形固定資産の取得による支出」△8,160千円、「その他」△70,790千円として組替えております。

2015/06/29 10:33

#9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度は、売上債権が10億2千万円減少したこと、たな卸資産が1億3千1百万円減少したこと、現金及び預金が6億6千7百万円増加したこと、繰延税金資産が1億6千1百万円減少したことなどにより、流動資産合計では前連結会計年度末に比べ差引6億7千2百万円の減少となりました。
(イ)固定資産について
当連結会計年度末の固定資産残高は前連結会計年度末に比べ15億7千3百万円増加(前連結会計年度末比17.8%増)し、104億1千8百万円となりました。

2015/06/29 10:33

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法

・有形固定資産(リース資産を除く)	当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
	なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2015/06/29 10:33