固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 104億1861万
- 2016年3月31日 +9.66%
- 114億2551万
個別
- 2015年3月31日
- 106億5233万
- 2016年3月31日 +10.56%
- 117億7751万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2016/06/30 9:28
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 3 固定資産の減価償却の方法2016/06/30 9:28
・有形固定資産(リース資産を除く) 定率法ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。 なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。
2016/06/30 9:28前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)機械装置及び運搬具 41千円 3,224千円 計 41 3,224 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。
2016/06/30 9:28前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物 709千円 ―千円 機械装置及び運搬具 829 11,691 土地 929 ― 計 2,469 11,691 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。
2016/06/30 9:28前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物 44,469千円 45,031千円 機械装置及び運搬具 2,254 14,201 その他(工具、器具及び備品) 658 1,929 計 47,381 61,162 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
2.土地の「当期首残高」、「当期減少額」及び「当期末残高」の(内書)は、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った事業用土地の再評価実施前の帳簿価額と再評価後の簿価との差額であります。
3.機械及び装置の「当期減少額」は、主として株式会社ネオシス(連結子会社)への貸与設備の一部について、同社が工場を統合したことに伴い除却したことによるものであります。2016/06/30 9:28 - #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度は、現金及び預金が12億8千3百万円増加したこと、売上債権が1億4千2百万円減少したこと、たな卸資産が11億8千3百万円増加したことなどにより、流動資産合計では前連結会計年度末に比べ差引23億4百万円の増加となりました。2016/06/30 9:28
(イ)固定資産について
当連結会計年度末の固定資産残高は前連結会計年度末に比べ10億6百万円増加(前連結会計年度末比9.7%増)し、114億2千5百万円となりました。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2016/06/30 9:28
・有形固定資産(リース資産を除く) 当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。 なお、主な耐用年数は次のとおりであります。