車両運搬具（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	3～50年
機械及び装置	2～10年
車両運搬具	2～6年
工具、器具及び備品	2～20年

・無形固定資産(リース資産を除く)定額法なお、主な償却年数は次のとおりであります。

2019/06/28 13:37

#2 固定資産売却損の注記

※6 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
車両運搬具	214	千円	-	千円
計	214		-

2019/06/28 13:37

#3 固定資産売却益の注記

※4 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
車両運搬具	759	千円	314	千円
その他(投資不動産)	191		-

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#4 固定資産除却損の注記

※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
構築物	-		357
車両運搬具	205		502
工具、器具及び備品	273		130

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	3～50年
機械及び装置	2～10年
車両運搬具	2～6年
工具、器具及び備品	2～20年

・無形固定資産(リース資産を除く)定額法なお、主な償却年数は次のとおりであります。
4.外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準

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