アーク（7873）の建物及び構築物の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 689億300万
2009年3月31日 -36.37%: 438億4400万
2010年3月31日 -29.43%: 309億4200万
2010年12月31日 -2.62%: 301億3200万
2011年3月31日 -6.08%: 282億9900万
2011年6月30日 +2.31%: 289億5400万
2011年9月30日 -6.75%: 270億100万
2011年12月31日 -20.8%: 213億8400万
2012年3月31日 -9.04%: 194億5000万
2012年6月30日 +3.56%: 201億4200万
2012年9月30日 -16.35%: 168億4900万
2012年12月31日 +0.76%: 169億7700万
2013年3月31日 -31.93%: 115億5600万
2013年6月30日 +1.41%: 117億1900万
2013年9月30日 -26.19%: 86億5000万
2013年12月31日 -11.79%: 76億3000万
2014年3月31日 -12.02%: 67億1300万
2014年6月30日 -0.18%: 67億100万
2014年9月30日 -0.28%: 66億8200万
2014年12月31日 -7.57%: 61億7600万
2015年3月31日 +5.47%: 65億1400万
2015年6月30日 -0.28%: 64億9600万
2015年9月30日 +0.85%: 65億5100万
2015年12月31日 -3.07%: 63億5000万
2016年3月31日 +0.65%: 63億9100万
2016年6月30日 -2.25%: 62億4700万
2016年9月30日 -4.8%: 59億4700万
2016年12月31日 +26.21%: 75億600万
2017年3月31日 +4.29%: 78億2800万
2017年6月30日 +1.11%: 79億1500万
2017年9月30日 +2.31%: 80億9800万
2017年12月31日 +2.37%: 82億9000万
2018年3月31日 +2.39%: 84億8800万
2018年6月30日 +2.72%: 87億1900万
2018年9月30日 +5.8%: 92億2500万
2018年12月31日 +2.36%: 94億4300万
2019年3月31日 +0.57%: 94億9700万
2019年6月30日 +48.05%: 140億6000万
2019年9月30日 -0.23%: 140億2700万
2019年12月31日 -1.69%: 137億9000万
2020年3月31日 +6.98%: 147億5200万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

① リース資産の内容
事業用設備(建物及び構築物、機械装置及び運搬具等)であります。
② リース資産の減価償却の方法

2020/06/29 11:59

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※7 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	7百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	1	18

2020/06/29 11:59

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(2019年3月31日)	当連結会計年度(2020年3月31日)
原材料及び貯蔵品	50百万円	56百万円
建物及び構築物	570	545
機械装置及び運搬具	125	160

担保付債務

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#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
アジア1件	事業用資産	建物及び構築物	54
		機械装置及び運搬具	22
		工具、器具及び備品	3
		その他無形固定資産	21
		建物及び構築物	0
		機械装置及び運搬具	39

当社グループは、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出し、継続的に収支の把握がなされる最小の管理会計上の単位に基づき資産のグルーピングを行い、また、遊休資産については、個々の資産ごとに減損損失の認識の判定及び測定を行っております。
事業用資産については、収益性の低下した固定資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、事業用資産の回収可能価額は、正味売却価額により測定しております。正味売却価額は、売却見込み額により算定しております。

2020/06/29 11:59

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～20年

2020/06/29 11:59