アーク(7873)の賞与引当金の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 25億5400万
- 2009年3月31日 -39.31%
- 15億5000万
- 2010年3月31日 -64.26%
- 5億5400万
- 2010年12月31日 -1.62%
- 5億4500万
- 2011年3月31日 +2.75%
- 5億6000万
- 2011年6月30日 -21.07%
- 4億4200万
- 2011年9月30日 +33.26%
- 5億8900万
- 2011年12月31日 -7.98%
- 5億4200万
- 2012年3月31日 +3.51%
- 5億6100万
- 2012年6月30日 -12.48%
- 4億9100万
- 2012年9月30日 +26.88%
- 6億2300万
- 2012年12月31日 -8.35%
- 5億7100万
- 2013年3月31日 +4.38%
- 5億9600万
- 2013年6月30日 -8.56%
- 5億4500万
- 2013年9月30日 +27.34%
- 6億9400万
- 2013年12月31日 -5.33%
- 6億5700万
- 2014年3月31日 +11.42%
- 7億3200万
- 2014年6月30日 -43.31%
- 4億1500万
- 2014年9月30日 +66.75%
- 6億9200万
- 2014年12月31日 -21.97%
- 5億4000万
- 2015年3月31日 +31.67%
- 7億1100万
- 2015年6月30日 -12.8%
- 6億2000万
- 2015年9月30日 +13.23%
- 7億200万
- 2015年12月31日 -17.38%
- 5億8000万
- 2016年3月31日 +41.03%
- 8億1800万
- 2016年6月30日 -30.44%
- 5億6900万
- 2016年9月30日 +16.52%
- 6億6300万
- 2016年12月31日 -13.42%
- 5億7400万
- 2017年3月31日 +44.95%
- 8億3200万
- 2017年6月30日 -28.73%
- 5億9300万
- 2017年9月30日 +21.42%
- 7億2000万
- 2017年12月31日 -13.33%
- 6億2400万
- 2018年3月31日 +23.88%
- 7億7300万
- 2018年6月30日 -26.13%
- 5億7100万
- 2018年9月30日 +44.66%
- 8億2600万
- 2018年12月31日 -13.8%
- 7億1200万
- 2019年3月31日 +74.16%
- 12億4000万
- 2019年6月30日 -50.81%
- 6億1000万
- 2019年9月30日 +18.36%
- 7億2200万
- 2019年12月31日 -20.91%
- 5億7100万
- 2020年3月31日 +48.16%
- 8億4600万
個別
- 2008年3月31日
- 1億9800万
- 2009年3月31日 -3.03%
- 1億9200万
- 2010年3月31日 -16.67%
- 1億6000万
- 2011年3月31日 +12.5%
- 1億8000万
- 2012年3月31日 +18.89%
- 2億1400万
- 2013年3月31日 -15.89%
- 1億8000万
- 2014年3月31日 +100.56%
- 3億6100万
- 2015年3月31日 -4.16%
- 3億4600万
- 2016年3月31日 +41.91%
- 4億9100万
- 2017年3月31日 -5.09%
- 4億6600万
- 2018年3月31日 +0.86%
- 4億7000万
- 2019年3月31日 +72.98%
- 8億1300万
- 2020年3月31日 -11.69%
- 7億1800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費用及び金額は次のとおりであります。2019/11/06 14:58
前第2四半期連結累計期間(自 2018年4月1日至 2018年9月30日) 当第2四半期連結累計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日) 給料 1,647百万円 1,780百万円 賞与引当金繰入額 200 193 退職給付費用 34 43 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2019/11/06 14:58
営業活動の結果得られた資金は50百万円(前年同期は548百万円の収入)となりました。これは主に税金等調整前四半期純利益が474百万円及び減価償却費が1,293百万円あったことにより資金が増加したものの、賞与引当金の減少額が504百万円、売上債権の増加額が111百万円、たな卸資産の増加額が252百万円及びその他の流動負債の減少額が741百万円あったことにより資金が減少したことによるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)