構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産売却益の注記（連結）

※5 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	88	33

2015/06/19 15:14

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※6 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	6百万円	7百万円
機械装置及び運搬具	20	32

2015/06/19 15:14

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
原材料及び貯蔵品	50	64
建物及び構築物	1,316	1,337
機械装置及び運搬具	357	424

担保付債務

2015/06/19 15:14

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
国内2件アジア2件	遊休資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地	127

当社グループは、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出し、継続的に収支の把握がなされる最小の管理会計上の単位に基づき資産のグルーピングを行い、また、遊休資産については、個々の資産ごとに減損損失の認識の判定及び測定を行っております。
遊休資産については、継続的な使用が見込めなくなった土地、建物等の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失127百万円として特別損失に計上しております。上記減損損失の内訳は、建物及び構築物53百万円、土地29百万円、工具、器具及び備品24百万円、その他19百万円であります。なお、遊休資産の回収可能価額は、正味売却価額により測定しております。正味売却価額は、売却見込額により算定しております。

2015/06/19 15:14

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～20年

2015/06/19 15:14