有価証券報告書-第48期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
当社は主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を、海外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2～5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。