有価証券報告書-第77期(2022/04/01-2023/03/31)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において独立掲記しておりました「未収入金」については、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては流動資産の「その他」に含めて表示しております。この結果、前事業年度の貸借対照表において、「未収入金」に表示しておりました14,774千円は、流動資産の「その他」として組替えております。
前事業年度において独立掲記しておりました「会員権」「保険積立金」「投資不動産」については、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては投資その他の資産の「その他」に含めて表示しております。この結果、前事業年度の貸借対照表において、「会員権」に表示しておりました31,190千円、「保険積立金」に表示しておりました130,036千円、「投資不動産」に表示しておりました58,895千円は、投資その他の資産の「その他」として組替えております。
前事業年度において独立掲記しておりました「長期預り保証金」については、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては固定負債の「その他」に含めて表示しております。この結果、前事業年度の貸借対照表において、「長期預り保証金」に表示しておりました20,460千円は、固定負債の「その他」として組替えております。
(損益計算書)
前事業年度において独立掲記しておりました「物品売却益」「雇用調整助成金」については、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては営業外収益の「その他」に含めて表示しております。この結果、前事業年度の損益計算書において、「物品売却益」に表示しておりました3,407千円、「雇用調整助成金」に表示しておりました15,822千円は、営業外収益の「その他」として組替えております。
(貸借対照表)
前事業年度において独立掲記しておりました「未収入金」については、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては流動資産の「その他」に含めて表示しております。この結果、前事業年度の貸借対照表において、「未収入金」に表示しておりました14,774千円は、流動資産の「その他」として組替えております。
前事業年度において独立掲記しておりました「会員権」「保険積立金」「投資不動産」については、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては投資その他の資産の「その他」に含めて表示しております。この結果、前事業年度の貸借対照表において、「会員権」に表示しておりました31,190千円、「保険積立金」に表示しておりました130,036千円、「投資不動産」に表示しておりました58,895千円は、投資その他の資産の「その他」として組替えております。
前事業年度において独立掲記しておりました「長期預り保証金」については、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては固定負債の「その他」に含めて表示しております。この結果、前事業年度の貸借対照表において、「長期預り保証金」に表示しておりました20,460千円は、固定負債の「その他」として組替えております。
(損益計算書)
前事業年度において独立掲記しておりました「物品売却益」「雇用調整助成金」については、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては営業外収益の「その他」に含めて表示しております。この結果、前事業年度の損益計算書において、「物品売却益」に表示しておりました3,407千円、「雇用調整助成金」に表示しておりました15,822千円は、営業外収益の「その他」として組替えております。