日本フォームサービス(7869)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 8億4055万
- 2009年9月30日 -4.65%
- 8億142万
- 2010年9月30日 -4.63%
- 7億6432万
- 2010年12月31日 -1.15%
- 7億5553万
- 2011年3月31日 -2.06%
- 7億3998万
- 2011年6月30日 -1.17%
- 7億3132万
- 2011年9月30日 -1.18%
- 7億2266万
- 2011年12月31日 -1.14%
- 7億1440万
- 2012年3月31日 -1.16%
- 7億615万
- 2012年6月30日 +19.61%
- 8億4464万
- 2012年9月30日 -1.3%
- 8億3366万
- 2012年12月31日 -1.08%
- 8億2466万
- 2013年3月31日 -1.7%
- 8億1065万
- 2013年6月30日 -1.22%
- 8億76万
- 2013年9月30日 -1.53%
- 7億8853万
- 2013年12月31日 -1.35%
- 7億7789万
- 2014年3月31日 -1.1%
- 7億6934万
- 2014年6月30日 -1.11%
- 7億6082万
- 2014年9月30日 -3.35%
- 7億3529万
- 2014年12月31日 +0.74%
- 7億4076万
- 2015年3月31日 -1.06%
- 7億3294万
- 2015年6月30日 -1.07%
- 7億2512万
- 2015年9月30日 +33.13%
- 9億6531万
- 2015年12月31日 +2.43%
- 9億8878万
- 2016年3月31日 -0.58%
- 9億8309万
- 2016年6月30日 -2.09%
- 9億6252万
- 2016年9月30日 -13.58%
- 8億3182万
- 2016年12月31日 -0.15%
- 8億3057万
- 2017年3月31日 -0.8%
- 8億2389万
- 2017年6月30日 -0.82%
- 8億1714万
- 2017年9月30日 -0.81%
- 8億1052万
- 2017年12月31日 -0.82%
- 8億387万
- 2018年3月31日 -0.83%
- 7億9721万
- 2018年6月30日 -0.86%
- 7億9038万
- 2018年9月30日 -1.11%
- 7億8162万
- 2018年12月31日 -0.66%
- 7億7647万
- 2019年3月31日 -0.76%
- 7億7055万
- 2019年6月30日 -1.21%
- 7億6120万
- 2019年9月30日 -0.98%
- 7億5374万
- 2019年12月31日 -0.82%
- 7億4757万
- 2020年3月31日 -2.06%
- 7億3216万
- 2020年6月30日 -1.1%
- 7億2411万
- 2020年9月30日 -1.29%
- 7億1477万
- 2020年12月31日 -0.8%
- 7億904万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 主な耐用年数は次のとおりです。2020/12/25 15:07
建物及び構築物 2年~50年
機械及び装置 3年~17年 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。2020/12/25 15:07
前連結会計年度(自 2018年10月1日至 2019年9月30日) 当連結会計年度(自 2019年10月1日至 2020年9月30日) 建物及び構築物 ―千円 △160千円 機械装置及び運搬具 ―千円 746千円 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- (イ)担保に供している資産(連結貸借対照表計上額)2020/12/25 15:07
(ロ)上記に対応する債務前連結会計年度(2019年9月30日) 当連結会計年度(2020年9月30日) 建物及び構築物 428,962千円 422,934千円 土地 1,307,061千円 1,310,163千円
- #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※4 国庫補助金を受入れたことにより取得価額から控除した圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。2020/12/25 15:07
前連結会計年度(2019年9月30日) 当連結会計年度(2020年9月30日) 土地建物及び構築物機械装置及び運搬具 16,800千円6,610千円2,064千円 16,800千円6,610千円2,064千円 計 25,474千円 25,474千円 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2020/12/25 15:07
建物及び構築物 2年~50年
機械装置及び運搬具 3年~17年