過年度売上の修正	18,262千円
過年度貸倒引当金繰入の修正	13,905千円
期首たな卸資産棚卸高の修正	12,159千円
過年度棚卸資産評価損の修正	7,435千円

当事業年度(自 2019年10月1日至 2020年9月30日)
該当事項はありません。

2020/12/25 15:07

#4 追加情報、連結財務諸表（連結）

内訳は以下のとおりであります。

過年度売上の修正	18,262千円
過年度貸倒引当金繰入の修正	13,905千円
期首たな卸資産棚卸高の修正	12,159千円
過年度棚卸資産評価損の修正	7,435千円

当連結会計年度(自 2019年10月1日至 2020年9月30日)
該当事項はありません。

2020/12/25 15:07

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

たな卸資産
原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を、また子会社は個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げ法)
商品・製品・仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 3年～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)による定額法によっております。2020/12/25 15:07

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(2) デリバティブの評価基準及び評価方法 …… 時価法
(3) たな卸資産の評価基準及び評価方法
原材料

2020/12/25 15:07

#7 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）

たな卸資産
原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を、また子会社は個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げ法)
商品・製品・仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)2020/12/25 15:07