- 7869
- 2021/04/21
- 時価
- 12億円
- PER 予
- 19.2倍
- 2010年以降
- 赤字-207.59倍
（2010-2020年） - PBR
- 0.63倍
- 2010年以降
- 0.21-1.65倍
（2010-2020年） - 配当 予
- 1.62%
- ROE 予
- 3.3%
- ROA 予
- 1.84%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本フォームサービス（7869）のリース資産（純額）の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年9月30日
- 2898万
- 2010年9月30日 -17.04%
- 2404万
- 2010年12月31日 -5.13%
- 2281万
- 2011年3月31日 -5.41%
- 2157万
- 2011年6月30日 -5.72%
- 2034万
- 2011年9月30日 +129.9%
- 4677万
- 2011年12月31日 +20.81%
- 5650万
- 2012年3月31日 +3.41%
- 5842万
- 2012年6月30日 +223.18%
- 1億8882万
- 2012年9月30日 +2.58%
- 1億9369万
- 2012年12月31日 -1.25%
- 1億9126万
- 2013年3月31日 +14.64%
- 2億1927万
- 2013年6月30日 -4.95%
- 2億841万
- 2013年9月30日 -5.21%
- 1億9755万
- 2013年12月31日 -5.22%
- 1億8724万
- 2014年3月31日 -9.86%
- 1億6878万
- 2014年6月30日 -6.11%
- 1億5846万
- 2014年9月30日 -6.51%
- 1億4815万
- 2014年12月31日 -6.42%
- 1億3864万
- 2015年3月31日 -9.47%
- 1億2551万
- 2015年6月30日 -4.46%
- 1億1991万
- 2015年9月30日 -4.66%
- 1億1432万
- 2015年12月31日 -4.89%
- 1億873万
- 2016年3月31日 -5.14%
- 1億313万
- 2016年6月30日 -5.42%
- 9754万
- 2016年9月30日 -5.73%
- 9194万
- 2016年12月31日 -6.08%
- 8635万
- 2017年3月31日 -6.39%
- 8083万
- 2017年6月30日 -6.14%
- 7587万
- 2017年9月30日 -6.06%
- 7127万
- 2017年12月31日 -4.23%
- 6826万
- 2018年3月31日 -4.21%
- 6538万
- 2018年6月30日 -4.4%
- 6250万
- 2018年9月30日 -6.04%
- 5873万
- 2018年12月31日 -4.9%
- 5585万
- 2019年3月31日 -5.15%
- 5298万
- 2019年6月30日 -5.11%
- 5027万
- 2019年9月30日 -11.4%
- 4454万
- 2019年12月31日 -6.45%
- 4166万
- 2020年3月31日 -6.9%
- 3879万
- 2020年6月30日 -7.41%
- 3591万
- 2020年9月30日 -41.41%
- 2104万
- 2020年12月31日 -13.66%
- 1816万
個別
- 2009年9月30日
- 2898万
- 2010年9月30日 -17.04%
- 2404万
- 2011年9月30日 -20.53%
- 1910万
- 2012年9月30日 +150.99%
- 4796万
- 2013年9月30日 +40.66%
- 6746万
- 2014年9月30日 -50.06%
- 3369万
- 2015年9月30日 -53.99%
- 1550万
- 2016年9月30日 -43.46%
- 876万
- 2017年9月30日 -57.44%
- 373万
- 2018年9月30日 -27.93%
- 268万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2020/12/25 15:07
① リース資産の内容
・有形固定資産 主として、製造事業における生産設備(機械及び装置)であります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間定額法によっております。なお、主なリース期間は5年です。2020/12/25 15:07 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2020/12/25 15:07
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2 固定資産の減価償却の方法2020/12/25 15:07
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) …… 定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
