仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年9月30日
- 1721万
- 2010年9月30日 -20.17%
- 1374万
- 2011年9月30日 +133.9%
- 3214万
- 2012年9月30日 +20.14%
- 3861万
- 2013年9月30日 +16.76%
- 4509万
- 2014年9月30日 -19.65%
- 3622万
- 2015年9月30日 +25.88%
- 4560万
- 2016年9月30日 -50.24%
- 2269万
- 2017年9月30日 +27.63%
- 2896万
- 2018年9月30日 -65.84%
- 989万
- 2019年9月30日 +51.79%
- 1502万
- 2020年9月30日 -25.18%
- 1123万
個別
- 2008年9月30日
- 1305万
- 2009年9月30日 -5.25%
- 1237万
- 2010年9月30日 -34.67%
- 808万
- 2011年9月30日 +61.15%
- 1302万
- 2012年9月30日 +25.99%
- 1640万
- 2013年9月30日 +75.97%
- 2887万
- 2014年9月30日 -27.56%
- 2091万
- 2015年9月30日 +57.71%
- 3298万
- 2016年9月30日 -42.56%
- 1894万
- 2017年9月30日 -58.35%
- 789万
- 2018年9月30日 -71.97%
- 221万
- 2019年9月30日 +227.26%
- 723万
- 2020年9月30日 +5.54%
- 764万
有報情報
- #1 資産の評価基準及び評価方法
- 移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2020/12/25 15:07
商品・製品・仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法) - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を、また子会社は個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げ法)2020/12/25 15:07
商品・製品・仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)