建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～65年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/08/06 14:55

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	2百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	10	1

2015/08/06 14:55

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	32百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	1	2

2015/08/06 14:55

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	17百万円
機械装置及び運搬具	0	0

2015/08/06 14:55

#5 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
定期預金	92百万円	92百万円
建物及び構築物	-	2
土地	8	5

(2) 担保資産に対応する債務

2015/08/06 14:55

#6 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

用途	種類	場所	減損損失(百万円)
事業用資産	無形固定資産その他	米国アイオワ州ダイアースビル市	17
事業用資産のうち店舗(小売店)	建物及び構築物、工具・器具及び備品等	東京都武蔵野市 他	144
遊休資産	土地	栃木県下都賀郡	4

当社グループは、事業用資産については事業の関連性によるグルーピング(なお、主要な店舗については個々の物件による)、遊休資産については個々の物件をグルーピングの最小単位としております。
上記の事業用資産および事業用資産のうち店舗については、事業廃止または店舗の閉鎖の意思決定を行ったこと、もしくは継続的に営業損失を計上しており、かつ将来キャッシュ・フローの見積り総額が各資産の帳簿価額を下回ることなどにより、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(237百万円)として特別損失に計上しました。

2015/08/06 14:55

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
提出会社および国内連結子会社
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～65年
工具、器具及び備品 2～20年
在外連結子会社
見積耐用年数に基づく定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間 (5年以内)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/08/06 14:55